美容室の開業に必要なものは？準備物を項目ごとに解説

美容室を開業したい人の中には、必要なものが知りたい人もいますよね。また、何を用意するのかわからず、まずは全体像が知りたい人もいるでしょう。

当記事では、「美容室を開業するときに必要なもの」を解説します。チェックリストも紹介するため、美容室を開業したい人は参考にしてみてください。

美容室を開業するときはあらゆるものが必要になる

美容室を開業するときはあらゆるものが必要になります。時間がかかるものもあれば、費用がかかるものもあるため、美容室を開業したい人は全体像を把握しつつ、必要なものとして挙げられるひとつひとつの項目を確認してみましょう。

【美容室を開業するときに必要なもの】

必要なものは多岐にわたりますが、想定している美容室の条件次第となるものもあります。時間がかかるものもあれば、費用がかかるものもあるため、美容室を開業したい人は全体像を把握しつつ、それぞれの項目を確認してみましょう。

資金

美容室を開業するときは資金が必要です。初期費用にあたる開業資金は想定している美容室の希望条件次第ですが、美容室を開業するときはそれ相応の資金が必要になるため、まずは美容室における開業資金の内訳のイメージを確認してみましょう。

【美容室における開業資金の内訳のイメージ】

※イメージとなるため、実際の費用とは異なります。

たとえば、日本政策金融公庫総合研究所の「2022年度新規開業実態調査」によると、「開業費用の平均値は1,077万円」「中央値は550万円」でした。この調査結果を参考にした場合、美容室における開業資金の平均も1,000万円程度になることが考えられます。

しかし、こちらの調査結果は業種全体の調査結果です。美容室に限った調査結果ではなく、美容室が含まれる「サービス業」の割合も29.4％となるため、実際の開業資金は1,000万円以上になることもあれば、1,000万円未満になることもあります。

なお、美容室の場合は設備や構造に関する基準を満たす必要がある関係上、内装工事費用が開業資金全体の半分程度を占める傾向があります。開業資金の内訳を算出するときの参考になるため、美容室を開きたい人は予備知識として覚えておきましょう。

美容室の開業資金に関する情報が知りたい人は「美容室の開業資金はいくら？平均と内訳を解説」を参考にしてみてください。

資金を準備するときは自己資金と借り入れの両面から考える

資金を準備するときは「自己資金」と「借り入れ」の両面から考えてみてください。初期費用にあたる開業資金を工面するときは自己資金と借り入れの両面から考えることがひとつのポイントになるため、美容室を開業したい人はその前提を踏まえておきましょう。

日本政策金融公庫総合研究所の「2022年度新規開業実態調査」によると、全業種の開業における資金調達額は「金融機関等からの借入（平均調達額に占める割合は69.2％）」と「自己資金（平均調達額に占める割合は21.3％）」が大半を占めています。

美容室の開業にかかる費用が1,000万円と仮定した場合、開業資金のうちの200万円から300万円は自己資金から工面する計算です。そして、残りの700万円から800万円は銀行や信用金庫などの金融機関から借り入れることを念頭に置くことになります。

なお、開業予定を管轄する自治体の中には、美容室の開業を支援する補助金制度や助成金制度を設けている可能性があります。開業予定を管轄する自治体次第ですが、美容室の開業資金を工面するときは各自治体の公式サイトを確認することも検討してみましょう。

物件

美容室を開業するときは物件が必要です。取得する物件は想定している美容室の希望条件次第ですが、物件の種類は「居抜き物件」と「スケルトン物件」に分けられるため、まずはそれぞれの物件の状態からメリットとデメリットを確認してみましょう。

【物件の種類ごとの状態】

「居抜き物件」とは、以前の借主が使用していた内装や設備が残ったままテナント募集されている状態の物件です。居抜き物件は造作譲渡とも言われ、内装や設備をそのまま使用できる状態となるため、内外装にかかる工期や費用を抑えられる傾向があります。

「スケルトン物件」とは、建物が構造駆体だけの骨組みの状態の物件です。スケルトン物件は設備や備品が取り除かれ、コンクリートが打ちっぱなしの状態となるため、レイアウトやデザインなどの店舗の内装を自由にできる傾向があります。

居抜き物件とスケルトン物件には、それぞれ一長一短の側面があります。メリットとデメリットは他にも考えられるため、美容室を開業するときはそれぞれの物件の特徴を比較しつつ、希望条件と照らし合わせながら取得する物件を決めることを検討してみましょう。

美容室の物件に関する情報が知りたい人は「美容室の開業における物件選びのポイントを解説」を参考にしてみてください。

物件を取得するときは希望条件を考える

物件を取得するときは希望条件を考えてみてください。取得する物件を決めるときは想定している美容室の希望条件からそれぞれの項目の優先度を考えることがひとつのポイントになるため、美容室を開業したい人はその前提を踏まえておきましょう。

【物件における希望条件の例】

たとえば、費用を抑えたい人には、内装や設備が残る居抜き物件が選択肢として挙げられます。スケルトン物件と比較した場合、レイアウトやデザインの自由度が劣る場合もありますが、以前の内装や設備が残る状態となるため、費用を抑えられる可能性があります。

また、お客さんとのコミュニケーションを重視したい人には、住宅が密集している住宅立地が選択肢として挙げられます。商業立地と比較した場合、人通りは少ないかもしれませんが、顧客が周辺住民に限られ、お客さんとの距離が近く感じられる可能性があります。

その他には、面積や賃料に加え、駅徒歩の分数や物件の階数なども考慮する必要があります。希望条件が増えれば増えるほど、物件にかかる費用も増える点は要注意ですが、まずは希望条件を書き出しつつ、各項目の優先度を考えることを検討してみましょう。

設備

美容室を開業するときは設備が必要です。導入する設備はいろいろありますが、設備の種類は「施術に使う設備」や「室内環境を整える設備」などのいくつかのタイプに分けられるため、まずは美容室における設備の全体像を確認してみましょう。

【美容室における設備の例】

美容室の設備として挙げられるのは「洗髪設備」です。とくに、シャンプー台は「サイドシャンプー台」「バックシャンプー台」「フルフラットシャンプー台」のタイプがあるため、シャンプー台を導入するときはそれぞれの特徴を押さえる必要があります。

また、美容室の設備として挙げられるのは「換気設備」です。とくに、換気扇はカラー剤やパーマ剤などの香りが強い薬剤を使用する関係上、顧客満足度に影響を与える可能性もあるため、換気扇を導入するときは機能性を考慮する必要があります。

なお、美容室の場合は提供するサービス内容次第となる設備もあります。子ども向けのサービスやペット向けのサービスなど、独自のサービスを考えている人は開業後の店舗をイメージしつつ、サービス内容に応じた設備を導入することも検討してみましょう。

美容室の設備に関する情報が知りたい人は「美容室の開業における設備の導入手順を解説」を参考にしてみてください。

設備を導入するときは構造設備基準を確認する

設備を導入するときは構造設備基準を確認してみてください。保健所が「構造設備基準」を定めている関係上、設備を導入するときは構造設備基準を満たしていることがひとつのポイントになるため、美容室を開業したい人はその前提を踏まえておきましょう。

【美容室における構造設備基準の有無】

※厚生労働省の公式サイトにあるPDF資料「理容所及び美容所における衛生管理要領」をもとに株式会社SoLabo作成

たとえば、洗髪設備の場合は「洗髪と洗顔を行える流水式の設備を設けること」などの基準があります。「洗髪設備は十分な大きさと強度を有すること」「洗髪設備は洗い場と別に設置すること」など、より具体的な基準が定められている場合もあります。

また、換気設備の場合は「規模に応じた性能を有する換気装置を設けること」などの基準があります。「室内炭酸ガス濃度を0.5%以下に保つこと」「換気扇の対角位置に給気口を設けること」など、より具体的な基準が定められている場合もあります。

なお、美容師法や各自治体の条例に基づく関係上、構造設備基準の詳細は保健所によっても異なります。定義や解釈が保健所ごとに異なる可能性もあるため、設備を導入するときは開業予定地を管轄する保健所の公式サイトを確認することを検討してみましょう。

備品

美容室を開業するときは備品が必要です。用意する備品はいろいろありますが、備品の種類は「施術に使う備品」や「接客に使う備品」などのいくつかのタイプに分けられるため、まずは美容室における備品の全体像を確認してみましょう。

【美容室における備品の例】

美容室の備品として挙げられるのは「施術に使う備品」です。「シザー」「コーム」「ブラシ」「ダッカール」「スプレイヤー」「ヘアピン」など、施術に使用する備品となるため、施術している姿をイメージしながら必要となる備品を揃えることになります。

また、美容室の備品として挙げられるのは「接客に使う備品」です。「雑誌」「おしぼり」「ブランケット」「クッション」「茶菓子」「グラス」など、接客に使用する備品となるため、接客している姿をイメージしながら必要となる備品を揃えることになります。

その他には、「清掃まわりの備品」「消毒まわりの備品」「レジカウンターまわりの備品」「インテリアまわりの備品」など、美容室の備品は多岐にわたります。抜け漏れが発生するおそれもあるため、備品を用意するときは備品リストを作成することも検討してみましょう。

美容室の備品に関する情報が知りたい人は「美容室の開業における備品を揃えるときの手順を解説」を参考にしてみてください。

備品を用意するときは店舗の規模から考える

備品を用意するときは店舗の規模から考えてみてください。用意する備品は多岐にわたる関係上、備品を用意するときは想定している美容室の店舗の規模から考えることがひとつのポイントになるため、美容室を開業したい人はその前提を踏まえておきましょう。

【スタイリングチェア1脚から考える備品の数のイメージ】

※イメージとなるため、実際の数とは異なります。

たとえば、スタイリングチェアの数から考える場合、「スタイリングチェアの数×スタイリングチェア1脚あたりの備品の数」から算出する方法があります。スタイリングチェア1脚あたりの備品の目安を決めておけば、そこから用意する備品の数を計算できます。

具体的には、スタイリングチェアが2脚ある場合、スタイリングチェア1脚あたりのタオルの数を20枚にするならば、「スタイリングチェア2脚×タオル20枚=タオル40枚」となるため、用意するタオルの目安は40枚になる計算です。

美容室の店舗の規模が大きくなればなるほど、必要になる備品の数も増えることになります。スタイリングチェアの数やシャンプー台の数など、用意する備品の数の目安が知りたい人は店舗の規模から考えることを検討してみましょう。

届出

美容室を開業するときは届出が必要です。必要となる届出は想定している美容室の希望条件次第ですが、「すべての美容室が必要となる届出」と「美容室の条件次第となる届出」に分けられるため、まずは美容室における届出の全体像を確認してみましょう。

【美容室における届出の例】

たとえば、「開設届」はすべての美容室が必要となる届出です。美容室を開業するときは保健所の立ち入り検査を受けることになりますが、保健所の立ち入り検査は開設届を提出した後に実施されるため、美容室を開業するときは開設届を提出しなければなりません。

また、「防火管理者選任届出書」は美容室の条件次第となる届出です。防火管理者の選任における収容人数は建物全体の状況から判断されることになりますが、建物の収容人数が消防法の規定にあたる場合は防火管理者選任届出書を提出しなければなりません。

必要となる届出は想定している美容室の希望条件次第ですが、「すべての美容室が必要となる届出」と「美容室の条件次第となる届出」に分けられます。すべての美容室が必要となる届出を押さえつつ、条件次第となる届出を確認することを検討してみましょう。

美容室の届出に関する情報が知りたい人は「美容室の開業に必要な届出を解説」を参考にしてみてください。

届出を提出するときは自治体の規定を確認する

届出を提出するときは自治体の規定を確認してみてください。自治体ごとに届出の規定が異なる関係上、届出を提出するときは自治体の条例を確認することがひとつのポイントになるため、美容室を開業したい人はその前提を踏まえておきましょう。

たとえば、東京都練馬区の美容室における根拠法令は「美容師法」「美容師法施行規則」「練馬区美容師法施行条例」です。届出に関する規定は「美容師法」と「美容師法施行規則」に加え、東京都練馬区が定める「練馬区美容師法施行条例」をもとに決まります。

一方、東京都葛飾区の美容室における根拠法令は「美容師法」「美容師法施行規則」「葛飾区美容師法施行条例」です。届出に関する規定は「美容師法」と「美容師法施行規則」に加え、東京都葛飾区が定める「葛飾区美容師法施行条例」をもとに決まります。

なお、届出に関する規定は各自治体の公式サイトに記載されている場合があります。届出のフォーマットをダウンロードできることもあるため、各届出を準備するときは開業予定地を管轄する自治体の公式サイトを確認することも検討してみましょう。

資格

美容室を開業するときは資格が必要です。美容室を開業するときに必要となる資格は美容師免許ですが、「開業者本人が資格を有する場合」と「施術する従業員が資格を有する場合」に分けられるため、まずは美容室における資格の全体像を確認してみしょう。

【美容師免許が必要となる業務の例】

美容師法の定めにより、美容を業として行うときは厚生労働省が管轄する美容師免許が必要です。開業者本人が資格を有していない場合は資格を有する従業員を雇わなければならず、美容師免許を持たない人は美容に伴う施術を行うことはできません。

美容の定義は「パーマネントウェーブ、結髪、化粧等の方法により、容姿を美しくすること」とされ、「カット」「パーマ」「染毛」「結髪」「洗髪」「まつ毛エクステンション」などの業務は美容行為に含まれるため、美容師免許の資格が必要になります。

なお、美容師免許を持たない人が美容に伴う施術を行った場合は罰則があります。「30万円以下の罰金」「今後も免許が与えられなくなる」などの罰則を科せられるおそれがあるため、美容師免許の資格を持っていない人はその点を留意しておきましょう。

美容室の資格に関する情報が知りたい人は「美容室の開業に必要な資格を解説」を参考にしてみてください。

資格の要否は想定している美容室から考える

資格の要否は想定している美容室から考えてみてください。条件次第となる資格がある関係上、資格の要否を確認するときは想定している美容室から考えることがひとつのポイントになるため、美容室を開業したい人はその前提を踏まえておきましょう。

【条件次第となる資格の例】

条件次第となる資格のひとつは「管理美容師」です。美容師が2人以上いる美容室は衛生管理責任者として管理美容師の在籍が必要となるため、店舗に勤める美容師が2人以上になる場合は管理美容師の資格の取得をしなければなりません。

また、条件次第となる資格のひとつは「防火管理者」です。建物の収容人数が消防法の規定にあたる美容室は防火管理者の選任が必要となるため、建物の収容人数が消防法の規定にあたる場合は防火管理者の資格を取得しなければなりません。

なお、管理美容師と防火管理者のいずれの資格も講習会に参加することになります。事前に予約しなければ参加できない場合もあるため、管理美容師や防火管理者の資格を取得するときは講習会の日程を確認してから申し込むことを検討してみましょう。

必要なものを揃えるときはチェックリストを作成する

必要なものを揃えるときはチェックリストを作成することを検討してみてください。美容室を開業するときはあらゆるものが必要になるため、独自のチェックリストを作成することにより、計画的に開業準備を進められる可能性があります。

【チェックリストのイメージ】

チェックリストを作成するときのポイントはいくつかの項目に分けることです。「資金」「物件」「設備」「備品」「届出」「資格」など、いくつかの項目を分類することにより、チェックリストを活用するときに各項目の進捗状況を確認しやすくなります。

また、チェックリストを作成するときのもうひとつのポイントは備考欄を設けることです。「単価」「価格」「数量」「期限」「日付」「優先順位」など、補足事項を書き込むための備考欄を設けることにより、情報の抜け漏れを防ぐことに役立ちます。

ただし、今回紹介したチェックリストはあくまでもイメージです。チェックリストの項目は想定している美容室の希望条件にもよるため、独自のチェックリストを作成するときは開業後の美容室をイメージしながら作成することを検討してみましょう。

まとめ

美容室を開業するときはあらゆるものが必要になります。時間がかかるものもあれば、費用がかかるものもあるため、美容室を開業したい人は全体像を把握しつつ、必要なものとして挙げられるひとつひとつの項目を確認しておきましょう。

また、必要なものを揃えるときはチェックリストを作成することを検討してみてください。美容室を開業するときはあらゆるものが必要になるため、独自のチェックリストを作成することにより、計画的に開業準備を進められる可能性があります。

なお、必要なものを揃えるときは各自治体の担当者に相談しながら進めることも考えてみてください。必要なものは想定している美容室の希望条件によっても異なるため、各自治体の担当者に相談しながら進めることも検討してみましょう。