パン屋を開業するまでの流れを解説

パン屋を開業したい人の中には、開業するまでの流れが知りたい人もいますよね。また、各工程の手順が知りたい人もいるでしょう。 当記事では、パン屋を開業するまでの流れを解説します。フローチャートも紹介するため、パン屋を開業したい人は参考にしてみてください。

まずは全体の流れを押さえる

パン屋を開業するまでの工程は多岐にわたります。時間がかかる工程や費用がかかる工程もあるため、パン屋を開業したい人は各工程を把握しつつ、パン屋の開業における全体の流れを押さえておきましょう。

【パン屋を開業するまでの流れ】

1. コンセプトを決める
2. 事業計画書を作る
3. 物件を取得する
4. 設備を導入する
5. 備品を用意する
6. 手続きを進める

工程が多岐にわたる関係上、今回紹介する流れの通りに進むとは限りません。各工程が前後することや並行することもあるため、パン屋を開業したい人はその前提を踏まえつつ、それぞれの工程を参考にしてみてください。

①コンセプトを決める

パン屋を開業するときの最初の工程は「コンセプトを決める」ことです。コンセプトはそのお店が提供する価値や方向性を示し、顧客に対してのメッセージにもなるため、コンセプトを作ることはパン屋を開業するための第一歩となります。

【小さなパン屋のコンセプトの具体例】

• 地元の素材を生かしたパン屋
• 親子3世代が楽しめるパン屋
• 毎日食べても飽きないパン屋

たとえば、「地元の素材を生かしたパン屋」をコンセプトにした場合、特産品を活かしたメニューを考えるきっかけになります。地元の小麦や牛乳など、特産品を活かしたメニューを開発できれば、競合の店舗との差別化につながる可能性があります。

また、「親子3世代で楽しめるパン屋」をコンセプトにした場合、各世代が楽しめるメニューを考えるきっかけになります。若い人に向けたパンや主婦に向けたパンなど、各世代が楽しめるメニューを開発できれば、競合の店舗との差別化につながる可能性があります。

なお、コンセプトを決める時期は開業の10か月前から12か月前を目安として考えてみてください。コンセプトの設計は時間がかかることも想定されるため、開業までのスケジュールから逆算し、他の工程と並行しながら進めることも検討してみましょう。

コンセプトが決まらないときは開業の動機から考える

パン屋のコンセプトが決まらないときは開業の動機から考える方法もあります。開業の動機から考えることにより、コンセプトを決めるヒントを見つけられる可能性もあるため、パン屋のコンセプトが決まらないときは開業の動機から考えることを検討してみましょう。

【開業の動機からコンセプトを考えるときの具体例】

たとえば、開業の動機が「安全な原材料を使用したパンを作りたい」という場合、「健康になるパン屋」というコンセプトが考えられます。開業の動機と顧客のニーズの合致点を探すことにより、開業の動機を店舗のコンセプトに落とし込める可能性があります。

また、開業の動機が「自宅を活用してパン屋を開業したい」という場合、「隠れ家カフェ兼パン屋」というコンセプトが考えられます。開業の動機と顧客のニーズを調査することにより、開業の動機を店舗のコンセプトに落とし込める可能性があります。

なお、コンセプトを決めるときは顧客のニーズから考えることも検討してみてください。顧客のニーズを捉える視点が欠けてしまえば、開業後の集客につながらないことも考えられるため、コンセプトを決めるときは顧客のニーズから考えることも検討してみましょう。

②事業計画書を作る

パン屋を開業するときの次の工程は「事業計画書を作る」ことです。事業計画書を作成することにより、その事業の実現性を検証しつつ、事業内容を具体化することができるため、パン屋を開業したい人は開業後のパン屋を想定しながら事業計画書を作成してみましょう。

【事業計画書に記載する項目の具体例】

事業計画書の項目として挙げられるのは「営業計画」です。「商品の内容」「商品の価格」「広告の媒体」などの営業計画を考えつつ、事業計画書に組み込むことにより、パン屋を開業した後の営業方法を事前に想定することができます。

また、事業計画書の項目として挙げられるのは「売上計画」です。「売上目標」「売上予測」「利益計算」などの売上計画を考えつつ、事業計画書に組み込むことにより、パン屋を開業した後の資金繰りを事前に想定することができます。

なお、事業計画書を作成する時期は開業の5か月前から8か月前を目安として考えてみてください。開業における課題を発見できる可能性があるため、事業計画書の作成は優先度を高めにしつつ、想定しているパン屋を事業計画書に落とし込むことを検討してみましょう。

資金調達するときは事業計画書が必要になる

資金調達するときは事業計画書が必要になります。第三者と事業内容を共有するときの客観的な資料になる関係上、資金調達するときは事業計画書が必要になる傾向があるため、パン屋を開業したい人は予備知識として覚えておきましょう。

たとえば、銀行や信用金庫などの金融機関から融資を受ける場合、所定の審査を受けることになります。事業計画書は審査の合否を決める判断材料のひとつになるため、銀行や信用金庫などの金融機関から融資を受けるときは事業計画書を提出する傾向があります。

また、国や自治体から補助金を受給する場合も同様、所定の審査を受けることになります。事業計画書は審査の合否を決める判断材料のひとつになるため、国や自治体から補助金を受給するときは事業計画書を提出する傾向があります。

なお、申請先次第では、事業計画書の様式が定められているところもあります。その場合は公式サイトから所定の様式をダウンロードできる傾向があるため、パン屋の開業に向けた資金調達を考えている人は申請先の公式サイトを確認することを検討してみましょう。

③物件を取得する

パン屋を開業するときの次の工程は「物件を取得する」ことです。取得する物件は想定しているパン屋の希望条件次第ですが、物件の種類は「居抜き物件」と「スケルトン物件」に分けられるため、まずは物件の状態からメリットとデメリットを確認してみましょう。

【物件の種類ごとの状態】

「居抜き物件」とは、以前の借主が使用していた内装や設備が残ったままテナント募集されている状態の物件です。居抜き物件は造作譲渡とも言われ、内装や設備をそのまま使用できる状態となるため、内外装にかかる工期や費用を抑えられる傾向があります。

「スケルトン物件」とは、建物が構造駆体だけの骨組みの状態の物件です。スケルトン物件は設備や備品が取り除かれ、コンクリートが打ちっぱなしの状態となるため、レイアウトやデザインなどの店舗の内装を自由にできる傾向があります。

なお、物件を決める時期は開業の6か月前から10か月前を目安として考えてみてください。物件を取得した後に進められる工程もあるため、物件の選定は優先度を高めにしつつ、各工程のスケジュールを考慮しながら取得する物件を決めることを検討してみましょう。

パン屋の物件に関する情報が知りたい人は「パン屋の開業における物件探しのポイントを解説」を参考にしてみてください。

物件が見つからないときは希望条件を見直す

希望条件に合致する物件が見つからないときは希望条件を見直す余地があります。希望条件を見直すことにより、物件の選択肢が広がることも考えられるため、希望条件に合致する物件が見つからないときは希望条件を見直すことを検討してみましょう。

【物件における希望条件の具体例】

たとえば、面積が20坪程度の物件を希望している場合、その条件を30坪程度にすることにより、物件の選択肢が広がる可能性があります。物件の面積が広ければ広いほど、賃料が高くなる場合もありますが、物件が見つからないときは見直す余地があります。

また、最寄り駅が10分以内にある物件を希望している場合、その条件を20分以内にすることにより、物件の選択肢が広がる可能性があります。最寄り駅が遠ければ遠いほど、集客に影響する場合もありますが、物件が見つからないときは見直す余地があります。

なお、物件の希望条件を見直すときは賃料に注意が必要です。希望条件を見直すことにより、賃料が下がることもありますが、反対に賃料が上がることもあるため、物件の希望条件を見直すときは賃料と予算を照らし合わせながら決めることを検討してみましょう。

④設備を導入する

パン屋を開業するときの次の工程は「設備を導入する」ことです。パン屋の設備を「厨房設備」と「衛生設備」に分けることにより、必要な設備を抜け漏れなく確認できる可能性があるため、パン屋を開業したい人はそれぞれの項目を確認しておきましょう。

【パン屋における設備の具体例】

厨房設備はパンの製造に関する設備です。「ミキサー」「ホイロ」「モルダー」「パイローラー」「オーブン」などのパンの製造工程に欠かせない設備に加え、「作業台」「冷蔵庫」「冷凍庫」などの調理作業をする設備や材料を保管する設備が必要になります。

衛生設備は厨房の衛生環境を保つための設備です。「２槽シンク」「手洗い設備」などの雑菌の繁殖を防ぐ設備に加え、「換気扇」「エアコン」「排気フード」などの厨房の空気を新鮮な状態に維持するための給排気設備が必要になります。

なお、設備の導入時期は開業の3か月前から5か月前を目安として考えてみてください。設備の導入時期は内外装工事のタイミングによっても異なるため、設備の導入時期は内外装工事のスケジュールと照らし合わせながら決めることを検討してみましょう。

パン屋の設備に関する情報が知りたい人は「パン屋の開業における設備を揃えるときのポイントを解説」 を参考にしてみてください。

設備を導入するときは施設基準を確認する

パン屋を開業する場合、各都道府県が定める施設基準を満たしている必要があります。パン屋を開業するときは厚生労働省の基準を参酌した「共通基準」と「特定基準」を満たす必要があるため、まずはそれぞれの項目を確認してみましょう。

【各都道府県が定める施設基準の具体例】

各都道府県が定める共通基準では、食品を扱う業種が設置しなければならない設備が定められています。パン屋に限らず、事業者が食品を扱うときは衛生的な作業を継続的に行うことになるため、共通基準を満たした設備を揃える必要があります。

各都道府県が定める特定基準では、菓子（パン）製造業者が共通基準に加え、設置しなければならない設備が定められています。パンや生あんを製造する場合は共通基準の設備に加え、特定基準を満たす設備も揃える必要があります。

なお、施設基準は定義や解釈が保健所ごとに異なる可能性もあります。具体的な設備要件が定められていることもあるため、パン屋を開業予定の人は開業予定地を管轄する保健所の担当者に施設基準の詳細を確認することを検討してみましょう。

⑤備品を用意する

パン屋を開業するときの次の工程は「備品を用意する」ことです。「パン製造に使用する備品」や「接客に使用する備品」など、パン屋の備品はいろいろありますが、いくつかのタイプに分けられるため、まずはパン屋における備品の全体像を確認してみましょう。

【パン屋における備品の具体例】

パン屋の備品として挙げられるのは「製造時に使用する備品」です。「天板」「計量カップ」「OPPパン袋」など、パンの製造に使用する備品となるため、製造時に使用する備品は製造するパンの種類によっても左右されます。

また、パン屋の備品として挙げられるのは「販売時に使用する備品」です。「トング」「トレイ」「焼き立てカード」「ポイントカード」「釣銭ケース」など、販売時に使用する備品となるため、販売時に使用する備品はレジの数によっても左右されます。

なお、備品を用意する時期は開業の1か月前から3か月前を目安として考えてみてください。届くまでに時間がかかる備品もあるため、備品を揃えるときは各備品の優先順位を決めながら購入することを検討してみましょう。

パン屋の備品に関する情報が知りたい人は「パン屋の開業における備品の揃え方を解説」を参考にしてみてください。

備品を用意するときはチェックリストを作成する

備品を用意するときはチェックリストを作成する方法もあります。パン屋の備品は多岐にわたるため、独自のチェックリストを作成することにより、必要な備品の抜け漏れを最小限に抑えられる可能性があります。

【備品におけるチェックリストのイメージ】

チェックリストを作成するときのポイントはいくつかの項目に分類することです。いくつかの項目に分類することにより、「厨房」「陳列」「レジ回り」「衛生用品」などの項目ごとに確認できるため、必要な備品の抜け漏れを最小限に抑えられる可能性があります。

また、チェックリストを作成するときのもうひとつのポイントは備考欄を設けることです。備考欄を設けることにより、「期限」「日付」「購入先」などの補足事項を書き込むことができるため、必要な備品の抜け漏れを最小限に抑えられる可能性があります。

ただし、今回紹介したチェックリストはあくまでも一例です。「サイズ」や「品番」など、チェックリストに設ける欄はいろいろ考えられるため、独自のチェックリストを作成するときは使いやすさを意識しながら作成することを検討してみましょう。

⑥手続きを進める

パン屋を開業するときの次の工程は「手続きを進める」ことです。必要となる手続きはいろいろありますが、「資格に関する手続き」と「届出に関する手続き」に分けられるため、まずはそれぞれの項目を確認してみましょう。

【必要となる手続き】

たとえば、パン屋の開業に必要な資格のひとつは「食品衛生責任者」です。食品衛生責任者の資格がなければ、菓子製造業の営業許可を申請できないため、パン屋を開業するときは原則として食品衛生責任者の資格が必要になります。

また、パン屋の開業に必要な届出のひとつは「事業開始等申告書」です。事業開始等申告書は事業を開始したことを都道府県税事務所に申告するときに提出する書類となるため、パン屋を開業するときは事業開始等申告書を提出することになります。

なお、手続きを進める時期は開業の1か月前から2か月前を目安として考えてみてください。資格や許可の取得は時間がかかることも想定されるため、手続きを進めるときはあらかじめ必要な書類や申請の流れを確認しておくことを検討してみましょう。

手続きに関する疑問点は各自治体の担当者に相談する

パン屋を開業するための手続きを進めるときは下準備として自治体の担当者に相談することも検討してみましょう。申請条件や申請期日は自治体ごとに異なる場合があるため、事前に確認しておかなければ、手続きが間に合わない可能性もあるからです。

【手続きごとの届先】

たとえば、「菓子製造業の営業許可」の届先は保健所となるため、菓子製造業の営業許可に関する相談先は保健所となります。菓子製造業の営業許可に関する不明点がある人は、まずは開業予定地を管轄する保健所の担当者に相談することになります。

また、「防火対象物使用開始届出書」の届先は消防署となるため、防火対象物使用開始届出書に関する相談先は消防署となります。防火対象物使用開始届出書に関する不明点がある人は、まずは開業予定地を管轄する消防署の担当者に相談することになります。

ただし、相談するときは事前予約が必要となる可能性もあります。相談時に持参すべき書類があることも考えられるため、手続きに関する内容を相談するときは相談先の公式サイトから事前予約や持参書類の有無も確認しておきましょう。

流れを押さえた人はフローチャートを作成する

パン屋を開業するまでの流れを押さえた人はフローチャートの作成を検討してみてください。パン屋の開業における工程は多岐にわたるため、作成したフローチャートを確認しながら開業準備を進めることにより、各工程の進捗を管理することができます。

【パン屋の開業におけるフローチャートのイメージ】

フローチャートを作成することにより、パン屋を開業するまでのスケジュールを把握できます。それぞれの工程は前後することや並行することもありますが、パン屋の開業に至るまでの流れを把握したい人はフローチャートを作成することも検討してみましょう。

まとめ

パン屋を開業するまでの流れは「コンセプトを決める」「物件を選ぶ」「事業計画書を作成する」「設備を導入する」「備品を用意する」「手続きを進める」に分けられます。時間がかかる工程や費用がかかる工程もあるため、各工程の進捗管理はひとつのポイントになります。

また、パン屋を開業するまでの流れを押さえた人はフローチャートの作成を検討してみてください。パン屋の開業における工程は多岐にわたるため、作成したフローチャートを確認しながら開業準備を進めることにより、各工程の進捗を管理することができます。

なお、手続きに関する内容は各自治体の担当者に相談できます。事前予約が必要となる場合もありますが、手続きに関する不安がある人は開業予定地を管轄する保健所や消防署などの各自治体の担当者に相談することを検討してみましょう。