ネイルサロンの開業までの流れを解説

ネイルサロンを開業したい人の中には、開業までの流れを知りたい人もいますよね。各工程の内容を把握しておきたい人もいるでしょう。

当記事では、ネイルサロンの開業までの流れを解説します。フローチャートも紹介するため、ネイルサロンの開業までの流れを知りたい人は参考にしてみてください。

まずは全体の流れを把握する

ネイルサロンを開業するときはいくつかの手順を踏むことになります。開業するまでの工程は多岐にわたるため、ネイルサロンを開業したい人はひとつひとつの工程を確認しつつ、まずは全体の流れを把握するところから始めてみましょう。

【ネイルサロンの開業までの流れ】

1. コンセプトを設計する
2. 事業計画書を作成する
3. 物件を選定する
4. 設備を導入する
5. 備品を用意する
6. 届出を提出する

なお、工程が多岐にわたる関係上、今回紹介する流れの通りに進むとは限りません。各工程が前後することや並行することもあるため、ネイルサロンを開業したい人はその前提を踏まえつつ、それぞれの工程を参考にしてみてください。

①コンセプトを決定する

ネイルサロンを開業するときの最初の工程は「コンセプトの設計」です。コンセプトはその店舗が提供する価値や方向性を示し、顧客に対してのメッセージにもなるため、ネイルサロンを開業したい人は最初の工程としてコンセプトを設計してみましょう。

【ネイルサロンにおけるコンセプトの具体例】

• 爪に優しいサロン
• 爪に最先端のアートを
• 大人のための上質な空間

たとえば、「爪に優しいサロン」をコンセプトにした場合、「爪に優しいサロンづくり」を目指すことになります。「自爪育成」「深爪矯正」など、爪の保護を重視した施術メニューを展開することにより、そのネイルサロンの独自の価値を提供できる可能性があります。

また、「大人のための上質な空間」をコンセプトにした場合、「大人のための上質な空間づくり」を目指すことになります。「完全個室」「エステサロン併設」など、落ち着いた雰囲気を追求することにより、競合となる店舗との差別化を図れる可能性があります。

なお、コンセプトが思い浮かばないときは他の店舗を参考にすることも方法のひとつです。他の店舗を参考にすることにより、コンセプトを決めるヒントを得られる可能性もあるため、コンセプトが思い浮かばないときは他の店舗を参考にすることも検討してみましょう。

コンセプトを考えるときはフレームワークを活用する

コンセプトを考えるときはフレームワークを活用する方法もあります。「5W2H」のフレームワークを活用することにより、取り入れたい要素を発見できる可能性があるため、ネイルサロンのコンセプトを考えるときはフレームワークを活用することも検討してみましょう。

【5W2Hを活用したときの具体例】

たとえば、開業の動機や目的にあたる部分は「why（なぜ）」に該当します。「なぜネイルサロンを開くのか？」「なぜこの店舗名なのか？」など、開業の動機や目的にあたる部分は「why（なぜ）」に当てはめながら考えることになります。

また、提供したいサービスにあたる部分は「what（何を）」に該当します。「ハンドメニューは？」「フットメニューは？」など、提供したいサービスにあたる部分は「what（何を）」に当てはめながら考えることになります。

「5W2H」のフレームワークを活用することにより、取り入れたい要素を発見できる可能性があります。自身の思考を整理することもできるため、ネイルサロンのコンセプトが思い浮かばないときは「5W2H」のフレームワークを活用することも検討してみましょう。

②事業計画書を作成する

ネイルサロンを開業するときの次の工程は「事業計画書の作成」です。事業計画書を作成することにより、その事業の実現性を検証しつつ、事業内容を具体化することができるため、ネイルサロンを開業したい人は次の工程として事業計画書を作成してみましょう。

【事業計画書に入れ込む項目の具体例】

事業計画書に入れ込む項目として挙げられるのは「営業計画」です。「施術メニューは？」「メニュー単価は？」「集客する方法は？」など、具体的な営業計画を検討し、事業計画書に入れ込むことにより、営業計画の見通しを立てられる可能性があります。

また、事業計画書に入れ込む項目として挙げられるのは「売上計画」です。「見込み客の数は？」「売上の予測額は？」「損益の予測額は？」など、具体的な売上計画を検討し、事業計画書に入れ込むことにより、売上計画の見通しを立てられる可能性があります。

事業計画書はその事業を成功に導くための設計図です。事業計画書を作成することにより、その事業の実現性を検証しつつ、事業内容を具体化することができるため、ネイルサロンを開業したい人は事業計画書を作成することを検討してみましょう。

資金調達するときは事業計画書が必要になる

資金調達するときは事業計画書が必要になります。第三者と事業内容を共有するときの客観的な資料になる関係上、資金調達するときは事業計画書が必要になる傾向があるため、ネイルサロンを開業したい人は予備知識として覚えておきましょう。

たとえば、銀行や信用金庫などの金融機関から融資を受ける場合、所定の審査を受けることになります。事業計画書は審査の合否を決める判断材料のひとつになるため、銀行や信用金庫などの金融機関から融資を受けるときは事業計画書を提出する傾向があります。

また、国や自治体から補助金を受給する場合も同様、所定の審査を受けることになります。事業計画書は審査の合否を決める判断材料のひとつになるため、国や自治体から補助金を受給するときは事業計画書を提出する傾向があります。

なお、申請先次第では、事業計画書の様式が定められているところもあります。その場合は公式サイトから所定の様式をダウンロードできる傾向があるため、ネイルサロンを開業するための資金調達を考えている人は予備知識として覚えておきましょう。

③物件を選定する

ネイルサロンを開業するときの次の工程は「物件の選定」です。ネイルサロンを開業するときは「テナント」と「自宅」の両方が考えられるため、ネイルサロンを開業したい人は次の工程として「テナント」と「自宅」のどちらかを選定してみましょう。

【テナントと自宅における比較】

たとえば、物件取得費の観点からそれぞれを比較した場合、テナントに関しては物件を取得するための費用が必要です。テナントに関しては物件を取得するための費用を工面することになるため、物件にかかる費用を抑えたい人は自宅での開業を検討する余地があります。

また、立地（所在地）の観点からそれぞれを比較した場合、自宅に関しては立地を選定することができません。自宅に関しては希望する立地を選定することができないため、希望する立地条件がある人はテナントでの開業を検討する余地があります。

テナントと自宅には、一長一短の側面があります。メリットとデメリットが存在するため、テナントと自宅のどちらにするかを考えるときは「ネイルサロンのイメージ」と「物件の希望条件」を照らし合わせながら決めることを検討してみましょう。

自宅での開業を考えている人は「自宅でもネイルサロンを開業できるのか？そのポイントを解説」も参考にしてみてください。

テナントの場合は居抜き物件とスケルトン物件の選択肢がある

テナントの場合は「居抜き物件」と「スケルトン物件」の選択肢があります。居抜き物件とスケルトン物件には、いくつかのメリットとデメリットがあるため、テナントでの開業を考えている人はそれぞれの特徴からメリットとデメリットを比較してみましょう。

【物件の種類ごとの特徴】

「居抜き物件」とは、以前の内装や設備が残る状態の物件です。居抜き物件は造作譲渡とも言われ、以前の内装や設備をそのまま使用できる状態となるため、居抜き物件を選択することにより、内外装にかかる工期や費用を抑えられる傾向があります。

「スケルトン物件」とは、構造躯体だけの骨組みの状態の物件です。スケルトン物件は設備や備品が取り除かれ、コンクリートが打ちっぱなしの状態となるため、スケルトン物件を選択することにより、レイアウトやデザインなどの内装を自由に決められる傾向があります。

居抜き物件とスケルトン物件には、一長一短の側面があります。メリットとデメリットが存在するため、居抜き物件とスケルトン物件のどちらにするかを考えるときは「ネイルサロンのイメージ」と「物件の希望条件」を照らし合わせながら決めることを検討してみましょう。

④設備を導入する

ネイルサロンを開業するときの次の工程は「設備の導入」です。必要となる設備はいろいろ考えられますが、ネイルサロンの場合はいくつかの種類に大別できるため、ネイルサロンを開業したい人は次の工程として導入する設備を検討してみましょう。

【ネイルサロンにおける設備の具体例】

ネイルサロンに導入する設備として挙げられるのは「換気設備」です。「ネイルポリッシュ」「ジェルリムーバー」「アクリルスカルプチャー」など、施術中は薬剤を使用することになるため、設備を導入するときは換気設備を考慮することになります。

また、ネイルサロンに導入する設備として挙げられるのは「音響設備」です。「ヒーリングミュージック」「クラシック」「ジャズ」など、施術中に流れる音楽は顧客満足度に寄与する可能性があるため、設備を導入するときは音響設備を考慮することになります。

なお、導入する設備を考えるときはサービス内容から考えることも方法のひとつです。子ども向けのサービスやペット向けのサービスなど、競合となる店舗との差別化を図るサービスを考えている人はサービス内容に応じた設備を導入することも検討してみましょう。

導入する設備を決めるときは衛生管理の指針を確認する

ネイルサロンを営業する場合、厚生労働省の「ネイルサロンにおける衛生管理に関する指針 」に基づき、衛生管理の向上に努めることになります。設備に関する記載があるため、導入する設備を決めるときは衛生管理に関する指針を確認しておきましょう。

【指針に記載のある設備の具体例】

• 換気設備
• 手洗設備
• 消毒設備
• 給湯設備
• 照明設備

指針に記載のある設備として挙げられるのは「手洗設備」です。「手洗い用石けんを備えること」「従業者用の手洗い設備を設けること」など、手洗設備に関する記載があるため、設備を導入するときは手洗設備を考慮することになります。

また、指針に記載のある設備として挙げられるのは「消毒設備」です。「消毒液を常備すること」「収納ケース等を備えること」など、消毒設備に関する記載があるため、設備を導入するときは消毒設備を考慮することになります。

なお、各自治体は健康被害発生の防止を目的として指針に基づく衛生管理に努めるよう呼びかけています。担当者による立ち入り検査はありませんが、衛生管理の向上に努めることになるため、導入する設備を決めるときは衛生管理に関する指針を確認しておきましょう。

⑤備品を用意する

ネイルサロンを開業するときの次の工程は「備品の用意」です。必要となる備品はいろいろ考えられますが、ネイルサロンの場合はいくつかの種類に大別できるため、ネイルサロンを開業したい人は次の工程として用意する備品を検討してみましょう。

【ネイルサロンにおける備品の具体例】

ネイルサロンに用意する備品として挙げられるのは「施術に使用する備品」です。「ネイルニッパー」や「ネイルマシン」など、備品を用意するときは施術の流れをイメージしつつ、施術に使用する備品を用意することになります。

また、ネイルサロンに用意する備品として挙げられるのは「カウンセリングに使用する備品」です。「ネイルチップ」や「サンプルボード」など、備品を用意するときはカウンセリングの流れをイメージしつつ、カウンセリングに使用する備品を用意することになります。

なお、備品を用意するときは優先順位を付ける方法もあります。「ネイルマシンは優先順位1」「メニュー表は優先順位2」など、優先順位を付けることにより、段階的に備品を用意することができるため、備品を用意するときは優先順位を付けることを検討してみましょう。

ネイルサロンの備品に関する情報が知りたい人は「ネイルサロンの開業における備品を揃えるまでの流れを解説」も参考にしてみてください。

備品を用意するときはチェックリストを作成する方法もある

備品を用意するときはチェックリストを作成する方法もあります。ネイルサロンの備品は多岐にわたるため、独自のチェックリストを作成することにより、必要となる備品が可視化され、備品の抜け漏れや重複を防げる可能性があります。

【備品におけるチェックリストのイメージ】

チェックリストを作成するときのポイントは、思いつく限りの備品を書き出すことです。「ネイルニッパー」「ネイルマシン」「ネイルチップ」「サンプルボード」など、思いつく限りの備品を書き出すことにより、備品の抜け漏れを防げる可能性があります。

チェックリストを作成するときのもうひとつのポイントは、書き出した備品を分類することです。「施術」「カウンセリング」「会計」「お手洗い」など、書き出した備品を分類することにより、備品の重複を防げる可能性があります。

なお、分類が難しい備品は「その他」の項目にまとめることも方法のひとつです。すべての備品が分類できるとは限らず、「その他」の項目にまとめたほうが整理しやすいこともあるため、分類が難しい備品は「その他」の項目にまとめることも検討してみましょう。

⑥届出を提出する

ネイルサロンを開業するときの次の工程は「届出の提出」です。必要となる届出はいろいろ考えられますが、すべてのネイルサロンが必要となる届出があるため、ネイルサロンを開業したい人は次の工程としてすべてのネイルサロンが必要となる届出を確認してみましょう。

【すべてのネイルサロンが必要となる届出】

ネイルサロンの開業に必要となる届出は「開業届」です。開業届は事業を開始したことを税務署に申告する書類になるため、ネイルサロンに限らず、事業を開始した人は開業届を「事業開始日から1か月以内」に税務署に提出することになります。

また、ネイルサロンの開業に必要となる届出は「防火対象物使用開始届出書」です。テナントに入居する場合や建物の用途変更にあたる場合は防火対象物使用開始届出書を「建物の使用開始の7日前まで」に消防署に提出することになります。

なお、必要となる届出はネイルサロンの希望条件次第です。「店舗の規模」や「内装工事の有無」など、ネイルサロンの希望条件にもよるため、ネイルサロンの開業準備を進めている人は開業予定地を管轄する自治体の担当者に必要となる届出を確認してみましょう。

ネイルサロンの届出に関する情報が知りたい人は「ネイルサロンの開業に必要な届出を解説」も参考にしてみてください。

消防法の規定にあたるときは防火管理者の資格が必要になる

建物の収容人数が消防法の規定にあたる場合は防火管理者の資格が必要です。施術に関する資格がなくともネイルサロンは開業できますが、防火管理者の資格が必要になることもあるため、ネイルサロンの開業準備を進めている人はその前提を踏まえておきましょう。

【防火管理者の概要】

収容人数の規定は建物全体の状況次第です。飲食店や病院などの複数の施設が入る建物の場合は30人以上ですが、ネイルサロンのみの建物の場合は50人以上となるため、収容人数の規定に該当するかどうかは建物全体の状況から判断することになります。

また、防火管理者の資格を取得する方法はいくつかありますが、そのうちのひとつは各自治体が実施する「防火管理講習」を受講する方法です。１日～２日間の防火管理講習を受講し、効果測定試験に合格すれば、防火管理者の資格を取得できます。

なお、防火管理者に関する規定は消防署ごとに異なる可能性があります。収容人数の定義や必要となる届出が消防署ごとに異なる可能性もあるため、ネイルサロンの開業準備を進めている人は開業予定地を管轄する消防署の担当者に確認することも検討してみましょう。

流れを整理したい人はフローチャートを作成してみる

ネイルサロンの開業までの流れを整理したい人はフローチャートを作成することも考えてみてください。開業するまでの工程は多岐にわたるため、フローチャートを作成することにより、計画的に開業準備を進められるからです。

【ネイルサロンの開業におけるフローチャートのイメージ】

フローチャートを作成することにより、ネイルサロンの開業までの流れを整理できます。それぞれの工程は前後することや並行することもありますが、ネイルサロンの開業までの流れを整理したい人はフローチャートを作成することも検討してみましょう。

まとめ

ネイルサロンの開業までの流れは「コンセプトの決定」「事業計画書の作成」「物件の選定」「設備の導入」「備品の用意」「届出の提出」に分けられます。時間や費用がかかる工程もあるため、ネイルサロンを開業するときは各工程の進捗管理がポイントになります。

また、ネイルサロンの開業までの流れを整理したい人はフローチャートを作成することも考えてみてください。開業するまでの工程は多岐にわたるため、フローチャートを作成することにより、計画的に開業準備を進められる可能性があります。

なお、届出に関する内容は各自治体の担当者に相談できます。事前予約が必要となる場合もありますが、届出に不安のある人は開業予定地を管轄する税務署や消防署など、各自治体の担当者に相談することを検討してみましょう。