キッチンカーでクレープ屋を開業するための準備

キッチンカーでクレープ屋を開業するための準備 2022.06.23起業のための資金調達 – 飲食(飲食店・外食・デリバリー)
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クレープ屋を開きたい人のなかには、キッチンカーでの開業を検討している人もいるでしょう。キッチンカーでクレープ屋を開業するには、どのような準備をすればいいのか知りたい人もいますよね。

キッチンカーのクレープ屋を開業するときは、初期費用として400万円程度を用意する必要があります。 クレープ作りの練習や材料の仕入れ先の選び方などを確認して、開業に向けた準備を進めましょう。

この記事では、キッチンカーのクレープ屋を開業するために必要な準備を解説します。

キッチンカーのクレープ屋を開業するときは400万円程度の初期費用を用意する

キッチンカーでクレープ屋を開業するときは、初期費用として400万円程度のお金が必要になります。車両の購入や設備の導入などをする必要があるからです。

初期費用としては、「車両の購入費や改造費」「クレープ焼き機やシンクなどの購入費」「運転資金」などが必要です。提供するメニューの種類によって、必要な設備は異なります。

キッチンカーのクレープ屋を開業するときの初期費用である400万円はあくまでも目安です。車両や設備にこだわればその分、必要な費用が増える可能性があることを留意しておきましょう。

キッチンカーの用意には300万円程度必要

キッチンカーを用意するには300万円前後が必要になります。車両を購入したあと、改造をしなければならないからです。

たとえば、新車の軽トラックを使用する場合、軽トラックの購入費用として180万円程度が必要です。車体の外装を整えたり、調理設備を搭載したりする改造を業者に依頼すると100万円から150万円程度が必要になります。

また、フォルクスワーゲンバスのような輸入車を購入すると、500万円以上の費用がかかる場合があります。複数種類の色を使って車体を塗装するときも、単色での塗装に比べて費用がかかる傾向があります。

ただし、中古車を利用したり改造を自身で行ったりすれば、キッチンカーの用意にかかる費用を節約できる場合があります。キッチンカーを自作する方法は、「キッチンカーを自作するときに知っておきたいメリットと流れを解説」で説明しているので、キッチンカーの自作を検討している人は参考にしてみてください。

クレープ焼き機の用意には20万円程度必要

クレープ焼き機を購入するには、20万円程度が必要です。クレープ焼き機は、種類によって使用する燃料や使い勝手が異なります。

【クレープ焼き機の違い】

電気式クレープ焼き機

ホットプレートのように温度管理がしやすいため、クレープ作り初心者でも扱いやすいのが特徴です。火を使わないため、周囲が厚くなりにくいです。

価格:10万~20万円程度

ガス式クレープ焼き機

電気式に比べて強火力で焼くことができるため、素早くたくさんのクレープ生地を焼き続けることができます。生地自体もふっくらとした仕上がりにすることができます。

価格:10万~20万円程度

ガス式クレープ焼き機は、温度調節を主導で行う必要があるため、適切な火力を見極めるのが難しい場合があります。電気式クレープ機は温度管理がしやすい傾向があるため、クレープ作り初心者の人は、電気式クレープ焼き機を検討してみてください。

3か月から半年分の運転資金には60万円程度必要

キッチンカーでクレープ屋を開業するときは、開業後3か月から半年分の運転資金を用意しておきましょう。開業直後に利益が上がらなくても、経営を続けるためには資金が必要だからです。

運転資金には、「仕入費用」「水道光熱費」「燃料費」「出店料」などが含まれます。1カ月の運転資金を10万円程度と想定すると、30万円から60万円程度を準備しておく計算となります。

運転資金は、食品ロスを防ぐことにより抑えられます。使いきれない食材や売れ行きが芳しくないメニューの材料を管理するために、1日ごとに食材の棚卸をしたり、売れたメニューの傾向をまとめておいたりなどを、日頃から確認するようにしましょう。

キッチンカーのクレープ屋開業前にすべき準備

キッチンカーのクレープ屋を開業する前には、クレープ作りの練習やメニュー作りなどの準備を行っておく必要があります。これらの準備を怠ると開業後、利益を上げられない原因になることがあるためです。

【キッチンカーのクレープ屋開業前の準備】

  • クレープの種類を増やす
  • 調理時間の効率化を図る
  • 仕入れ費の原価率を考慮する
  • 新しい出店場所を探し続ける

クレープ屋で利益を上げるには、販売数を増やさなければいけません。効率的にクレープ屋の運営をするため、開業前にそれぞれの項目を参考にしてみてください。

クレープの種類を増やす

キッチンカーで販売するクレープの種類を増やしましょう。クレープの種類が増えれば、他店との差別化や集客につなげられ、利益を上げやすくなる場合があるからです。

たとえば、生クリーム系以外にカスタードやチョコレートなど様々なクレープを用意します。様々なクレープの味を揃えていれば、クレープ屋としてのアピールポイントになる場合があります。

また、スイーツ系以外のクレープを充実させる方法もあります。ツナや卵を生地で巻いたクレープは軽食として販売できるので、スイーツ好きのお客さん以外を狙った集客も可能です。

ただし、クレープの種類を増やせば、食品ロスにつながるおそれがあります。開業直後はチョコバナナやイチゴホイップなど、定番メニューを中心に用意して、売れ行きや需要に応じて種類を増やしていきましょう。

調理時間の効率化を図る

調理時間を効率化するための施策を考えおきましょう。キッチンカーでは複数のお客さんに対応するために、商品提供にかかる時間を早めなくてはいけないからです。

たとえば、生クリームやトッピングのフルーツは種類ごとに場所を決めて、保管する方法があります。ものを探す時間を減らすことで、調理時間の短縮につなげることができます。

調理時間の効率化を図るときは、あらかじめ生地を焼いておき、冷凍保存する方法もあります。提供するときは軽く加熱するだけで済むので、1から焼き上げるよりも時短になるため、参考にしてみてください。

仕入れ費の原価率を考慮する

仕入れの際は原価率を考慮しましょう。原価率を抑えることで、利益に影響する場合があるからです。

たとえば、生クリームやフルーツなどを仕入れるときは、複数の業者から見積もりを取る方法があります。仕入れ値がより安価な業者から原材料を仕入れることで、原価率を下げることができます。

原価率を下げるのには限界があります。利益を上げるには、原価率だけでなく、水道光熱費や燃料費などの費用を抑えることができないかどうかを検討してみましょう。

新しい出店場所を探し続ける

キッチンカーのクレープ屋を経営するときは、新しい出店場所を探し続けることが必要です。よりよい条件で出店できる場所を見つけられれば、集客や売上の向上が見込めるからです。

たとえば、デパートやスーパーマーケットに出店すれば、買い物ついでにおやつやお土産としてクレープを買ってもらえる可能性があります。サービスエリアや道の駅であれば、休憩に寄ったドライバーや子ども連れの家族を集客できることがあります。

また、休日や祝日であれば、遊園地や公園など家族連れやカップルが集まりやすい場所も出店場所の候補です。人が集まりやすい場所なので、クレープに興味を持ってくれる人に出会える確率が上がり、集客率の向上が期待できます。

出店場所を探すときは、出店場所のホームページやSNSで出店募集がされていないかを確認して、情報収集を行いましょう。出店場所のオーナーとキッチンカーをマッチングするサービスもあるため、利用を検討してみてください。

キッチンカーでクレープを売るときはフランチャイズも検討する

キッチンカーでクレープを売るときは、フランチャイズへの加盟も検討してみてください。キッチンカーのクレープ屋を初めて開業する人でも、本店からのサポートを受けながら経営を行うことができるからです。

フランチャイズに加盟すると、クレープの作り方や材料の仕入れ先の紹介などのサポートを受けることができます。フランチャイズによっては、経営指導なども受けられる場合もあります。

ただし、フランチャイズに加盟するには、加盟金やロイヤリティの支払いが必要です。経営を続けていく上で、ロイヤリティの支払いが負担になる場合があることを留意しておきましょう。

キッチンカーでクレープ屋を開業するときは補助金の利用も検討する

キッチンカーでクレープ屋を開業するときは、補助金の利用も検討してみてください。補助金を利用することで、開業費用の一部をまかなうことができます。

キッチンカーのクレープを開業するときに利用できる補助金には、ものづくり補助金や小規模事業者持続化補助金があります。地方自治体によっては、独自の補助金制度を設けている場合もあります。

【ものづくり補助金と小規模事業者持続化補助金の概要】

ものづくり補助金

ものづくり補助金は機械設備や原材料費などが補助されます。これまで既存になかったメニューやサービスを提供するときなどが対象になります。

従業員数が5名以下の場合は最大で750万円の補助を受けることができます。

小規模事業者持続化補助金

小規模事業者持続化補助金は、商工会や商工会議所の支援を受けながら、厨房設備の設置や広告作成などを行う小規模事業者を対象にした補助金です。キッチンカーで開業するときにも利用できます。

補助額は、最大で50万円です。

ただし、補助金は原則として後払いで、開業時には自己資金で一時的にすべての費用を負担する必要があります。補助金を利用するときは、自己資金を用意しておく必要があることを留意しておきましょう。

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株式会社SoLabo 代表取締役 田原広一
この記事の監修
株式会社SoLabo 代表取締役 / 税理士有資格者
平成22年8月、資格の学校TACに入社し、以降5年間、税理士講座財務諸表論講師を務める。
平成24年8月以降 副業で税理士事務所勤務や広告代理事業、保険代理事業、融資支援事業を経験。
平成27年12月、株式会社SoLabo(ソラボ)を設立し、代表取締役に就任。
お客様の融資支援実績は、累計4,500件以上(2021年7月末現在)。
自身も株式会社SoLaboで創業6年目までに3億円以上の融資を受けることに成功。

【書籍】
2021年10月発売 『独立開業から事業を軌道に乗せるまで 賢い融資の受け方38の秘訣』(幻冬舎)

【運営サイト】
資金調達ノート » https://start-note.com/
創業融資ガイド » https://jfc-guide.com/
経営支援ガイド » https://inqup.com/