パン屋の開業にお金がかかるって本当？
パン屋を開業したいというニーズは年々増加しています。
しかし、自宅でパンを作るのとは違い、業務としてパン製造をするにはかなり大掛かりな設備が必要となるため、全体でいくらかかるのか心配する人が多いのも現状です。
そこで、今回はパン屋を開業するためにいくらかかるのか説明していきます。
１．全体で必要な資金は1000万円～2000万円
パン屋を開業する場合、店舗の内装や設備など諸々を合わせて1000万円～2000万円ほどかかるのが一般です。
パン屋は他の飲食店に比べても特に資金が必要な業種になります。
特に、業務用パン用オーブンや業務用ホイロなどの機器は新品で買うと非常に高価で、サイズや機能にもよりますが200万円～450万円程度かかります。
このような機器を揃えるだけでもかなりの資金が必要になるため、パン屋の開業は高額になりやすく金融機関からの融資が必要になるケースが多いです。
２．パン屋を開業するために必要となる資金
（１）物件
店舗を持って開業するためには、まずそのための物件を確保していないといけません。
たいていの場合、テナントとして物件を借りることが多いですが、賃料は立地などの条件によってかなり変わってきます。例えば、都心の駅近で広い物件であれば賃料はかなり高くなりますし、地方の狭い物件であれば非常に安い賃料で借りることができます。
一般財団法人日本不動産研究所の店舗賃料トレンド調査によりますと、2018年下半期の坪単価あたりの賃料は表参道が61,100円、札幌が16,000円となっています。仮に15坪の店舗を借りたとしたら、表参道では約92万円、札幌では24万円が家賃として毎月かかるということです。
固定費である賃料は月々の経営に大きく影響します。
開業間もなくまだ経営が安定していない時にあまりにも高い家賃の物件を借りてしまうと、経営を圧迫する原因となりますので注意が必要です。
（２）内装・外装
まっさらな状態で何もない物件をパン屋にするためには、室内をパン屋用に改装する必要があります。
内装や外装に関しては、あまりこだわらず質素な店舗を目指すのであれば費用を抑えることができるでしょう。しかし、自分なりのこだわりをもち、凝ったデザインや高価な素材ばかりを目指してしまうと費用は高騰してしまい、経営を圧迫してしまいます。
また、スケルトン物件を一からパン屋に改装しようとすると500万円～1000万円程度と多額の費用が掛かります。
一方、居抜き物件を借りれば大規模な改装を行う必要がないため100万円程度と費用を抑えることが可能です。
（３）調理用器具
仕事としてパンを焼こうとすると家庭の調理器具ではなく、業務用の調理器具を用意する必要があります。
調理器具に限ったことではありませんが、業務用として販売されている器具や設備は高額なことが多いです。業務用機器は使用用途が一般的な消費ではなく顧客のビジネスであるため、故障や不具合などに関する責任が家庭用よりも重いのが特徴です。
そのため、故障などがないよう対策を徹底して作られているため価格が高くなります。
パン屋の場合、必要となるものと大体の値段は以下のものが挙げられます。
- 業務用パン用オーブン…約300万円
- パン用業務用ミキサー…約100万円
- 業務用ホイロ…約100万円
- 業務用冷蔵庫…約100万円
- 作業台・キッチン等…約100万円
パン屋は一人当たりの客単価が安いので、儲けるためにはとにかく多数のパンを作って売らなければいけません。そのため、毎日大量に小麦粉をこねて発酵させ、オーブンで焼くという作業を繰り返す必要があります。
家庭用の調理器具では何台あっても足りませんよね。効率的に大量のパンを製造することができる業務用調理器具を用意しなければいけませんので、かなり高額な初期費用がかかります。
なお、パン屋の居抜き物件であれば始めからオーブンやホイロなどがついていることが多いため、その分の費用は削減できるでしょう。
また、新品ではなく中古品を狙うという手もあります。中古品は新品に比べて大幅に価格が下がっているため、かなりのコスト削減になります。また、中古であっても状態の良いものでれば新品とそん色有りません。
初期費用をできるだけ抑えたいという方にとって中古品はおススメです。
（４）仕入れ
パンを作るための小麦の仕入れも必要です。
輸入小麦の場合、まずは政府が一括して購入し、それを製粉会社に販売していますので、安く仕入れることが難しいといえます。
また、近年は小麦の価格が高騰している傾向があり、材料の仕入れでも費用がかかってしまうことも考えられます。
まとめ
パン屋は飲食業の中でも、開店に必要な初期費用が高いのが特徴です。
物件取得費の他に、パンを作るための高価な業務用機器を多数そろえる必要があるからです。また、それ以外にも店舗を経営するための各種費用が発生します。
必要なものすべてを用意するとなると最低でも1000万円～2000万円は準備が必要です。なかなか個人の自己資金だけですべてをまかなうのは難しいのではないでしょうか。
個人ですべてをまかなうことができなかったとしても、金融機関から融資を受けることができれば問題ありません。
金融機関の中にも日本政策金融公庫のような中小企業への融資を専門にした政府系金融機関もありますので、ぜひ検討してみることをおすすめします。
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