靴屋の開業は仕入れ先の確保が大切!必要な資金・手続き・段取りとは

靴屋の開業は仕入れ先の確保が大切!必要な資金・手続き・段取りとは 起業のための資金調達 – ファッション・アパレル
靴屋 開業

ネット通販が勢いを増し、専門の店舗が集客しづらい時代となりました。しかし、靴屋だけは違います。

なぜなら、靴は第二の心臓と言われる足に履かせる大切なもの。靴は、ただ「安ければ売れる」という類の商品ではありません。今回の記事では、そんな靴を専門に扱う靴屋を開くためのマニュアルをご紹介します。

1.靴屋の種類

靴屋と一言で言っても、実際は豊富な種類があります。例えば、ABCマートのようなチェーン店。顧客は子供からお年寄りまで幅広い店で、品揃えも豊富です。若干、若い層をターゲットにしている印象もあります。

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 靴屋はだいたい、上記の図のように靴の価格と品質によって分類されます。この靴屋の種類によって靴の仕入れのルートも異なりますし、店の工事費用や宣伝方法も変わってきます。

 2.最近の靴屋業界の傾向

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靴も大きくみるとファッション業界の一部といってよいでしょう。今はファッションにお金をかけなくなった時代です。消耗品としての靴にかけるお金は最小限にしたい!と、ネット通販の激安靴を購入する層も年々増加しています。こうした層は、一足にかけるお金は2千円程度までと激安を求めますが、すぐ壊れるため頻繁に買い換えます。

 これと相反するのは、専門性のある靴です。外反母趾やうおのめでお困りの方は筆者だけではないでしょう。女性であれば履きやすい足が痛くならないハイヒール、男性であれば通勤で群れない消臭効果のあるビジネス靴などは多少高くてもよく売れます。

 3.靴屋を開業するために必要な資金

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さて、どのような種類の靴屋を開きたいのかイメージができれば、次は実際に必要な資金の話に移りましょう。靴屋を街中で店舗として開きたいのであれば、以下の算式で必要な資金を求めます。

 【靴屋開業に必要な初期費用】※家賃25万円の場合

①物件取得費用(家賃2か月分:50万円+敷礼金:38万円+不動産仲介手数料:38万円)

126万円

②改装費用(看板設置、什器設置、レジ台、鏡、シューフィッター用のベンチなど)

30万円

③靴の仕入れ代金(直接仕入れ、卸店、メーカー、商社などから)

100~200万円

④広告宣伝費(チラシ3万円、Webサイト25万円、販促物作成2万円)

30~50万円

計:286~406万円

 また、これに追加して運転資金として最低半年間は無収入でも生活できるだけのご自分の生活費、そしてアルバイトを雇う場合は人件費も初期費用に組み込みます。そうすると、まず開業には最低でも400万円はないと店舗は開けないことが分かります。

 4.お金がないからネット通販?安易に考えては×

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もう少し安くしたいのであれば、家賃がもっと低い場所を探す、仕入れ価格をもっと下げられるルートを確保する、など工夫の余地はあります。それでもお金のない方は、楽天市場でシステム使用料を払って出店するのが手っ取り早いでしょう。

 楽天市場で出店する場合、100万円の売り上げがあった場合に8万円は楽天に支払うというイメージになります。(加入プランにより誤差あり)売り上げはそこから靴の仕入れ代金や税金を差し引きますが、初期費用のない方にはネット通販が魅力的に感じるでしょう。しかし、ネット通販は敷居が低いためその分競合他者がひしめく世界です。インターネット通販の場合は、実店舗の場合の「立地」の恩恵を受けることができません。その分、Web知識などWebに強い方でないと上位に食い込むのは困難です。

 5.靴屋を開業するために必要な手続き

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①大前提・靴の仕入れについて勉強する

「自分で靴を作れるから、仕入れなくていい!」こんな方は高級&ハンドメイド路線でオリジナルブランドとしてどんどん販売していきましょう。

 しかし、それ以外の方は自分が気に入る靴、また「これは売れるだろうな」と思う靴を仕入れて販売するという形で営業します。その仕入れルート先ですが、普段から靴屋で働いている場合は店長に聞いてみれば仕入れ先を教えてくれるかもしれません。

 海外旅行が好きな方は海外で調達するという手もあります。市場で自ら安く購入して日本に持ち帰る場合は、関税がかかります。また、個人輸入として海外卸サイトから購入する場合は個人輸入の知識が必要です。海外大手ブランドの靴を扱うには、審査や契約が必要ですが経験や資金のない個人は相手にされないことでしょう。

 いずれにせよ、仕入れルートを確保するのが靴屋の開業には必須のスキルとなります。

 ②飲食店と違い、必要な申請は「開業届」のみ

靴屋のよいところは、開業に関する手続きが少ない点です。開業届を管轄の法務局に提出し、毎年確定申告をすればよいのです。

 6.靴屋を開業するための段取りとは

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靴屋を開くには、まずどのような店にしたいのかを考え計画をたてます。預貯金が500万円ほどあるのであれば自己資金で開業するか、もしくはそれを担保に日本政策金融公庫で融資を受けるのもオススメです。なぜなら、手元のお金がまったくない状態でのビジネスはうまくいかないからです。

 次に、店の改装や仕入れと従業員の研修や広告宣伝を行います。最近ではシューフィッター資格者のある店は「シューフィッターがいます」とアピールできるので、事業主自らシューフィッターの資格をとってもよいかもしれません。

 まとめ

靴屋を開くためには最低400万円と仕入れ先の確保が必要です。また、開きたい靴屋の種類によってどのような立地の不動産を契約するのか、どのような内装にするのか、などが変わります。靴屋の開業には資格は多く必要ありませんが、海外から仕入れる場合は個人輸入や完全などの知識が必要です。

株式会社SoLabo 代表取締役 田原広一
この記事の監修
株式会社SoLabo 代表取締役 / 税理士有資格者
【プロフィール】
平成22年04月 資格の学校TAC入社、財務諸表論講座講師を5年間務める
平成24年04月 税理士事務所で勤務
平成24年08月 個人で融資サポート業務をスタート
平成27年12月 株式会社SoLabo設立
現在までの融資実績は1600件以上

【書籍】
『独立開業から事業を軌道に乗せるまで 賢い融資の受け方35の秘訣』(幻冬舎)

【運営サイト】
資金調達ノート » https://start-note.com/
創業融資ガイド » https://jfc-guide.com/
inQup     » https://inqup.com/

【 動画で確認! 】株式会社SoLabo代表 田原がチバテレビに出演しました。