靴屋の開業は仕入れ先の確保が大切！必要な資金・手続き・段取りとは

靴屋の開業を考えている人の中には、どういった手続きや資金が必要になるのかを知りたい人もいますよね。今回の記事では、靴屋を開くためのマニュアルを紹介します。

靴屋の種類

靴屋と一言で言っても、豊富な種類があります。たとえば、チェーン店は、顧客は子供からお年寄りまで幅広い店で、品揃えも豊富です。若い層をターゲットにしている場合もあります。

靴屋の種類によって、靴の仕入れのルートも異なり、店の工事費用や宣伝方法も変わってきます。

靴屋を開業するために必要な資金

どのような種類の靴屋を開きたいのかイメージができれば、必要な資金を確認しましょう。靴屋を街中で店舗として開きたいのであれば、以下の算式で必要な資金を求めます。

【靴屋開業に必要な初期費用】※家賃25万円の場合

①物件取得費用（家賃２か月分：50万円+敷礼金：38万円+不動産仲介手数料：38万円）

126万円

②改装費用（看板設置、什器設置、レジ台、鏡、シューフィッター用のベンチなど）

30万円

③靴の仕入れ代金（直接仕入れ、卸店、メーカー、商社などから）

100～200万円

④広告宣伝費（チラシ3万円、Webサイト25万円、販促物作成2万円）

30～50万円

計：286～406万円

また、これに追加して運転資金として半年間は無収入でも生活できるだけの生活費、そしてアルバイトを雇う場合は人件費も初期費用に組み込みます。そうすると、400万円程度の開業資金が必要になる場合があります。

お金がないからネット通販？安易に考えては×

開業資金を抑えたいのであれば、家賃がもっと低い場所を探す、仕入れ価格を下げられるルートを確保する、など工夫の余地はあります。それ以外にも、楽天市場でシステム使用料を払って出店する方法があります。

楽天市場で出店する場合、100万円の売り上げがあった場合に8万円は楽天に支払うというイメージになります。（加入プランにより誤差あり）売り上げはそこから靴の仕入れ代金や税金を差し引きますが、初期費用のない方にはネット通販が魅力的に感じるでしょう。

しかし、ネット通販は敷居が低いため、その分競合他社が存在します。インターネット通販の場合は、実店舗の場合の「立地」の恩恵を受けることができません。その分、Webでの集客が求められます。

靴屋を開業するために必要な手続き

①大前提・靴の仕入れについて勉強する

自身が気に入る靴、また「これは売れるだろうな」と思う靴を仕入れて販売するという形で営業します。その仕入れルート先ですが、普段から靴屋で働いている場合は店長に聞いてみれば仕入れ先を教えてくれるかもしれません。

海外旅行が好きな方は海外で調達するという手もあります。市場で自ら安く購入して日本に持ち帰る場合は、関税がかかります。また、個人輸入として海外卸サイトから購入する場合は個人輸入の知識が必要です。

海外大手ブランドの靴を扱うには、審査や契約が必要ですが、経験や資金のない個人は取引するのが難しい傾向があります。

いずれにせよ、仕入れルートを確保するのが靴屋の開業には必須のスキルとなります。

②飲食店と違い、必要な申請は「開業届」のみ

靴屋は、開業届を提出すれば開業できます。開業届を管轄の法務局に提出し、毎年確定申告をすればよいのです。

靴屋を開業するための段取りとは

靴屋を開くには、まずどのような店にしたいのかを考えて計画をたてます。次に、店の改装や仕入れと従業員の研修や広告宣伝を行います。

なお、シューフィッター資格者のある店は「シューフィッターがいます」とアピールできるので、事業主自らシューフィッターの資格をとってもよいかもしれません。

まとめ

靴屋を開くには、400万円程度の自己資金と仕入れ先の確保が必要です。また、開きたい靴屋の種類によってどのような立地の不動産を契約するのか、どのような内装にするのか、などが変わります。靴屋の開業には資格は多く必要ありませんが、海外から仕入れる場合は個人輸入や完全などの知識が必要です。