フィットネス開業で必要な資金と拡大するフィットネス業界の裏側

フィットネス業界は実は高齢者の増加や健康志向により、今後も伸びが予想される業界です。しかしながら、高額な器具を購入するためフィットネスの開業では資金が気になりますよね。一体どれくらいの費用が必要なのでしょうか？ 

1. 多様化するフィットネス業界

突然ですが、スポーツジムやフィットネスと聞いてまずどのような施設を想像しますか？

六本木を中心としたチェーン店であるゴールドジムの場合、スタジオのフロアにブリジストン社のスーパーフィットという特殊クッションゴムを採用しています。ウェイトトレーニングやカーディオトレーニング（ランニングマシーン）の器具の充実度には定評があり、ワールドクラスの最新の設備でトレーニングができます。

対して、必要最低限の器具を備えたフィットネスも最近増えています。なぜかと言うと、

入会金５万円でひと月３万円の会員料金のスポーツジムはサラリーマンの懐にはキビイシイものがあります。

健康が大切なのはわかるけど、運動は継続しなくては意味がありません。

出来る限りお金をかけずに継続するため、低料金で運動できる施設にも大きな消費者ニーズがあります。

2.資金はヒトの魅力でカバーできる！ジムではないパーソナルトレーニングとは

このページをご覧頂いている方の中には、ご自身がスポーツインストラクターであるという方もいるかもしれません。

スポーツジムでは、ランニングマシーンなどの器具やスタジオなど経費のかかる設備を揃えています。さらに、コナミやルネサンスなどの大手スポーツジムであれば会員料金と別に料金を払えば、プールやスカッシュなどのスクールに通うこともできます。

こんな大手スポーツジムにも負けない集客ができる個人経営者も中にはいらっしゃいます。

それは、ご自身が有名スポーツインストラクターであること。または、知人にヨガインストラクターがいる、または類似のインストラクターがいるなど、人的資源がある方。人的資源のある経営者はフィットネス開業で成功することができます。

無名だったライザップが成功している理由は、パーソナルトレーニングに特化したことと宣伝が上手だったからではないでしょうか。資金がなく、１台１００万円の器具を何台も揃えるのはとても無理！こんな場合は、別の発想で経営を考えてみましょう。

3.毎月定期収入のある最高のビジネスプラン

不動産投資の家賃収入もそうですが、フィットネスビジネスでは会員がやめない限り毎月会費を取ることができます。

開業資金はかかりますが、継続的な会員が一定数確保できれば平均で１～２年程度で開業資金を回収できます。

4.プライベートジムの会員料金は平均2か月30万円！高くても払う人は確実にいる

ライザップの成功から、確実に目標（痩せる、引き締める）を達成できるのであれば高額であってもお金を払う人がいることが改めて証明されました。

【都内のパーソナルトレーニングジムの２か月分の料金調べ】

・24/7ワークアウト（234,000円）

・XSLIM(エクスリム)（225,000円）

・Shapes（260,000円）

・RIZAP（348,000円）

いずれも、カウンセリングをした上でトレーナーと二人三脚でボディメイクに取り組むのが特徴です。ライザップと同じく、24/7ワークアウトでは万が一痩せなかった場合は全額返金保証があるのも人気の秘密です。

5. 【開業時資金】チェーン店であれば億単位！小規模の場合は１,０００万円～

プール付きやジャグジ―併設の大手スポーツジムを目指すのではなく、ご自身の経験を生かした小規模のスポーツジムやフィットネスを経営したい。そんな方は、まず１店舗あたり１，０００～１,５００万円ぐらいの開業時資金を目標にしましょう。

【パーソナルジムの場合】

パーソナルジムは別名：マイクロジムとも言われています。自宅を改装したり、DIYで自分がペンキを塗ったりする場合は、もう少し費用を抑える事はできるでしょう。

6.創業資金の融資に必要な創業計画書とは？

今後ますますニーズが高まると思われるフィットネス業界。しかし、１，０００万円もの開業資金を全て貯金してから始められる方ばかりではありません。

自己資金を３００万円程度貯められたら、あとは創業融資の登竜門である日本政策金融公庫でお金を借りて事業をスタートしましょう。

平均貸付金利が１～２％という低金利で創業に必要な資金を融資してくれます。

日本政策金融公庫｜借入申込書など

https://www.jfc.go.jp/n/service/dl_kokumin.html

※上記URLをクリックすると、日本政策金融公庫の公式ページにリンクします

融資の申込書に必ず必要なのは、創業計画書という書類です。創業の動機、事業の内容やサービス、そして取引先や雇用について、借入状況などの詳細を記入し、審査の際はこの書類を元にプレゼンするのです。

創業計画書の作成や審査の面談に同行してくれるサービスもあります。認定支援機関という中小企業庁の認定機関（街の税理士や司法書士など）を経由して申し込めば、税理士などの専門家がアドバイスや書類作成をしてくれるため、初めての融資をされる方でも心強い事でしょう。

まとめ

多用化するフィットネス業界。小資本でも成功するには、魅力的なパーソナルトレーナーを揃えることで器具にはできない集客をすることです。

健康年齢が気になる昨今、フィットネス業界での起業は盛んです。初めての起業であれば、日本政策金融公庫からの融資が頼りになることでしょう。

この記事の監修

株式会社SoLabo　代表取締役 / 税理士有資格者

田原　広一（たはら　こういち）

【プロフィール】
平成22年04月　資格の学校TAC入社、財務諸表論講座講師を5年間務める
平成24年04月　税理士事務所で勤務
平成24年08月　個人で融資サポート業務をスタート
平成27年12月　株式会社SoLabo設立
現在までの融資実績は1600件以上

【書籍】
『独立開業から事業を軌道に乗せるまで 賢い融資の受け方35の秘訣』（幻冬舎）

【運営サイト】
資金調達ノート » https://start-note.com/
創業融資ガイド » https://jfc-guide.com/
inQup　　　 　» https://inqup.com/