エステサロンを開業しよう！必要な資金はどれくらい？資格は必要？

1.エステサロンに必要な資金

（1）開業資金

①自宅で開業する場合

エステサロンを開業する場合、開業資金を出来るだけ少なくするために、自宅で開業する方が多くいらっしゃいます。

自宅で開業する場合、もともと住んでいる家を改装してエステサロンを始めるため、家賃や場所を契約するための初期費用がかかりません。

係る費用の内訳は

・内装費

・機材の購入費

・広告宣伝費

・雑費

になるでしょう。

自宅サロンであるからと言って、内装を全くしない、という選択はしないようにしましょう。

できるだけ生活感を失くし、お客様がリラックスできる空間作りを心がけることが大切です。約20万円は内装費にかけるべきです。

また、エステサロンを開業するにあたって、施術用のベッドや機材の購入が必要になります。

中古の機材を利用することで購入費は安く抑えることができますが、こだわった機材を使用したい場合もあるでしょう。

機材の購入費は安くて10万円くらいでそろえることができますが、およそ30万円程度が機材の購入費に必要です。

広告宣伝費は開業時だけでなく、エステサロンを営業していく上で常に必要になります。

しかし、開業時は知名度を上げ、より多くの人にお店の存在を知ってもらうために、約30万円をかけることが出来るように準備しておきましょう。

チラシを作成しポスティングしたり、雑誌に掲載してもらったりすることで開業時の集客をはかりましょう。

開業してしばらくしたら、広告宣伝費は2万円程度に抑えても良いかもしれません。

また、無料で掲載できる地域のフリーペーパーなどがあれば、積極的に掲載してもらうことをオススメします。

その他にエステに利用するタオルや使い捨ての紙で出来た下着なども必用です。約10万円を準備して購入しましょう。

内装費は、開業する方のこだわりによって大きく変わるでしょうが、一般的に自宅でエステサロンを開業する場合の初期費用は約100万円以上かかります。

②場所を借りて開業する場合

エステサロンを開業する場合、

・マンションの一室を借りて開業

・商業施設の間借りをして開業

・エステサロンの居抜き物件で開業

などの方法があります。

それぞれ、機材の購入や広告宣伝費は自宅で開業する場合とさほど差はないでしょう。

【マンションの一室を借りて開業】

マンションの一室を借りて開業する場合、内装費が多くかかることが想定されます。

また、内装費用の他にも、マンションの契約にも費用がかかるので、全体で200万円いじょうは必要になるでしょう。

自宅で開業する場合と比較して、開業資金を多く準備しておく必要がありますが、

家族と鉢合わせたり、プライベートとサロンが混同することでお客様に不快感を与えたり、ということがありません。

また、内装に関しても十分にこだわることができるでしょう。

しかし、賃貸マンションで経営をする場合、毎月の家賃負担が発生することも忘れてはいけません。

【商業施設の間借りで開業】

ホテルなどの宿泊施設、ネイルサロンなど、様々な商業施設の場所を間借りして開業する方法です。

新たにマンションを契約する必要がなく、開業資金を低く抑えることができます。

間借りに必要な資金は、場所によって変わりますが、主な開業資金として、

・機材の購入費用

・広告宣伝費

・雑費

などの合計50万円程度で事業を開始できる方法です。

しかし、借りる場所によっては内装などを制限されてしまったり、施設内の規約が厳しすぎたりなどのデメリットもあるので、間借りをして開業する場合は契約内容をよく確認しておくようにしましょう。

【居抜き物件で開業】

以前エステサロンとして利用されていた物件を借りて開業する方法です。

居抜き物件を利用することで、内装費工事費を削減することができます。

しかし、まったく内装工事をしないで開業することはあまりオススメしません。

クリーニングや壁紙の張替えなどをして清潔な店内を目指しましょう。

居抜き物件を利用して開業する場合、内装を大幅に変更することがなければ、工事費用を10万円くらいに抑えることも可能です。

しかし、自宅との大きな差は賃料が発生することです。

店舗を契約するときには契約料の支払いも必用になるでしょう。

（2）運転資金

事業を開始する場合、開業資金の準備をすることは重要ですが、事業開始から約半年分の運転資金を準備しておくことも大切です。

開業後約半年間は、利益が出ずに赤字経営になることがほとんどです。

ですから、事業が軌道に乗り始めるまでの運転資金を開業時に準備しておくようにしましょう。

・利用する化粧品費

・広告宣伝費

・紙の下着等の消耗品費

・研修費

・水道光熱費

などがエステサロンの運転資金としてあげられるでしょう。

また、物件を借りてエステサロンを開業する場合、毎月の賃料も発生します。

従業員を雇用する場合は人件費も必要でしょう。

これらの、事業に必要な資金がどれくらいなのかを計算し、約半年分の運転資金を準備しておくことをオススメします。

2.エステサロンの開業に必要な資格はある？

現在の日本では、エステサロンを開業するために必要な資格はありません。

誰でも開業しようと思えば開業することができるのです。資格免許を取得することなく開業することができるので、

気軽に開業できますが、その分店舗数は多く経営を続けていくことは非常に難しい業界であると言われています。

エステに関して、もってくことで他店と差を付けることができる資格がいくつかあるので、エステサロンを開業する場合はできるだけ取得しておくことがオススメです。

【持っておいた方が良い資格とは】

• 一般社団法人エステティック協会

10万人以上のエステティシャンが活躍している協会。

・認定エステティシャン

・認知絵トータルエステティックアドバイザー

• 一般社団法人日本エステティック業協会

AEAとも呼ばれるエステティックサロン事業者団体。

・AEA認定エステティシャン

3.廃業しやすい？エステサロン経営を続けるために

エステサロンを開業して、3年以上経営を続けることができるサロンは全体の約1割と言われています。

エステサロンは安定した来客を保ち、売上を確保していくために、飲食店などの業種と比較して時間が掛かってしまう特徴があります。

その他にも、競合との差別化が難しい点や、家賃などの固定費が高い、などの点が廃業の原因となっています。

また、エステサロンを利用するお客様にとって、メニューにさほど変わりがなければ料金が安い方を選ぶため他店より来店数を稼ぐためには、施術料金を下げていく方法しかないのです。

【対策】

他店と差を付け、エステサロンの経営を続けていくためには、資格を取得したり、他店にない施術メニューを実施したりなどの方法があります。

また、定期的に勉強会に参加することで技術の向上を目指しましょう。

また、店舗経営の常識ですが、店舗のコンセプトをしっかりと作成しておくことが事業成功のポイントです。

開業前にコンセプトを決めて、十分な資金を準備した上でエステサロンの開業をめざしましょう

この記事の監修

株式会社SoLabo　代表取締役 / 税理士有資格者

田原　広一（たはら　こういち）

資格の学校TACで財務諸表論の講師を５年行う。税理士事務所勤務を経て、平成23年より個人で融資サポート業務をスタート。
平成27年12月、株式会社SoLabo立ち上げ。
融資支援業務に力を注ぎ、現在では400件以上の融資支援を行っている。