ジムを開業したいと考えた際に、どうすれば儲けることができるのか知りたい人もいますよね。ジムを開業するためにはどのくらいの資金がかかるのかを知りたい人もいるでしょう。
ジムを開業して儲けるためには「コンセプト」「立地」「集客」を意識する必要があります。
当記事では、儲けるジムを開業するためにすべきことを解説します。ジムを開業するために必要な資金についても解説していますので、参考にしてみてください。
ジムを開業して儲けるために意識すること
ジムを開業して儲けるには、意識することがあります。
【ジムを開業する際に意識すること】
- コンセプトで競合他社と差別化する
- 利便性のよい立地を選定する
- 会員を集めるための施策を打つ
ジムの規模や種類などによって一概に言えない場合がありますが、「コンセプト」「立地」「集客」を意識することによってお客さんから選ばれるジムになり、結果として儲けることにつながる可能性があるので、参考にしてみてください。
コンセプトで競合他社と差別化する
ジムのコンセプトで競合他社と差別化しましょう。コンセプトを明確にしていなければ、競合ジムとの差別化ができず、集客がしづらい傾向があるからです。
コンセプトには、「24時間ジム」「女性専用ジム」「海外輸入のマシンを揃えたジム」「食事管理もしてくれるジム」などが例として挙げられます。
どういった人にジムを利用してもらいたいのかを考え、コンセプトを決めるようにしましょう。コンセプトを決めることにより、具体的な集客計画が立てられるようになります。
利便性の良い立地を選定する
ジムの開業地は、利便性の良い立地を選定しましょう。集客に影響する場合があるためです。
ジムの開業地として、公共交通機関からのアクセスがしやすい駅近の物件や人通りがある路面店が望まれる傾向があります。郊外であれば、駐車場を確保しなければならない場合もあります。
周辺住民が通いやすい場所であるかどうかを意識して物件を選定することにより、宣伝をする際に立地でアピールができます。
しかし、利便性の良い立地の場合、家賃が高額に設定されている傾向があり、毎月の運営コストが高額になることに留意しておきましょう。
似たコンセプトの競合ジムがあるエリアは避ける
ジムの開業地として、似たコンセプトの競合ジムがあるエリアを避けたほうが無難です。既存ジムからの乗り換えをすることが難しい傾向があるためです。
ジムは主に周辺住民がターゲットとなるため、周辺エリアの商圏調査が必要です。開業エリアの人口統計だけでなく、周辺施設を調査しましょう。
コンセプトが異なるジムの利用者層やサービス内容を調査しておくことにより、自身のジムにも応用できる場合があります。
鉄筋コンクリート造で1階の物件にする
取得する物件は鉄筋コンクリート造で1階の物件が望ましいです。設置するマシンによっては、下の階に振動音が響くおそれがあるためです。
2階以上の物件の場合は、1階の物件よりも防音対策に対する費用がかかる可能性があることを覚えておきましょう。
会員を集めるための施策を打つ
会員を集める施策を打ちましょう。ジムは会員を集めることによって、売上が上がるビジネスモデルだからです。
コンセプトによりますが、原則としては周辺住民がターゲットとなるため、オンラインとオフラインを合わせた広告戦略が必要となります。
集客方法としては、「ポータルサイトやフリーペーパーへの掲載」「折込チラシ」「ポスティング」「Web広告」「インフルエンサーによる宣伝」などの方法があります。他にも、GoogleビジネスプロフィールによるMEO対策、SNSやYouTubeによる情報発信といった方法で開業後に効果が出る場合があります。
オープン前から宣伝を行い、プレオープンで実際に使い心地を体験してもらって、会員の獲得につなげましょう。
ジムを開業する際の初期費用
ジムは最低限の設備を揃えないと開業できないため、初期費用がかかる傾向があります。
完全予約制のパーソナルトレーニングジムであれば、商業ビルやマンションの一室でできるため、300万円程度で開業できる場合があります。一方、マシンを一通り揃えたフィットネスジムになると5,000万円以上かかる場合があります。
店舗の「場所」「規模」「コンセプト」などによって初期費用は異なるため、目安にしてみてください。
物件取得費用
店舗物件を契約するためには、「保証金（敷金）」「礼金」「仲介手数料」「前家賃」などが必要です。前家賃とは、物件の契約時に当月分（日割）と翌月分の家賃を先払いすることを指します。
物件次第ですが、保証金（敷金）は賃料の3～12カ月分程度、礼金と仲介手数料がそれぞれ賃料の1か月分に設定されていることがあります。
マンションの一室であれば100万円以内で抑えられる場合がありますが、一定のマシンを置くジムであれば、60坪程度の広さが必要になるため、初期費用も高額になる傾向があります。
家賃が50万円の物件の場合にかかる物件取得費用の一例が次の通りです。
【家賃が50万円の場合の一例】
|
|
目安金額 |
|---|---|
|
保証金（敷金） |
300万円（賃料の6ヶ月分） |
|
礼金 |
50万円（賃料の1ヶ月分） |
|
仲介手数料 |
50万円（賃料の1ヶ月分） |
|
前家賃 |
100万円（今月と翌月分の賃料） |
|
合計 |
500万円 |
他にも、火災保険料や保証会社への保証料が必要となる場合もあります。加えて、更新時にどのくらいの費用がかかるかどうかも確認するようにしましょう。
内装工事費用
ジムを開業するにあたっては、主にマシンの重さに耐えられる床と防音対策のための内装工事が必要です。店舗の広さと工事内容などによりますが、300～500万円程度の内装工事費用が必要となり、状況次第では1,000万円以上かかる場合があります。
床には耐荷重があり、どれくらいの重さまでが耐えられるかどうかの目安を指します。耐荷重を超えてしまうと、床が抜けてしまうおそれがあります。そのため、設置するマシンの重さによっては、床を補強する必要があります。
また、マシンを使うジムの場合はとくに周辺の住民や店舗の迷惑にならないように、防音対策を行う必要があります。
他にも、「空調設備工事」「電気工事」「水道工事」「鏡工事」「シャワー室や更衣室の設置」などの内装工事が挙げられます。
ジムの内装工事をした経験がある業者であれば、動線や電源も考慮したレイアウトを提案してくれる場合があります。業者に問い合わせする際には、過去にジムの内装実績を確認するようにしましょう。
マシン購入費用
ジムのコンセプトにもよりますが、マシン1台当たり数十万円程度かかるため、マシンを一式揃えると300～500万円程度は必要となり、設置するマシンにこだわるのであれば1,000万円以上かかる場合があります。
揃えるマシンとしては、トレッドミルやエアロバイクなどの有酸素運動ができるマシン、背中や肩といったように体の部位ごとに「ラットマシン」「ショルダープレスマシン」「スミスマシン」などがあり、初級者と中級者では求めるマシンが異なります。
また、マシンの不具合によって事故につながるおそれがあり、定期的なメンテナンスが必要になります。そのため、アフターフォローをしてくれる業者からマシンを購入するようにしましょう。
会員を管理するためのシステムを導入する費用
会員情報を管理するためのシステムも導入しなければなりません。会員が増えれば増えるほど、顧客情報や入金状況などの管理が煩雑になる傾向があるからです。
会員管理システムによって、会員の申込、退会、情報の変更などを効率的に行えて、ジムの入退室も自動的に管理することもできるようになります。会員情報システムを導入するためには主に「初期費用」「月額使用料」が必要です。初期費用としては数万～数十万円以上、月額使用料としては数千～数万円かかるケースがあり導入するシステムによっては初期費用が不要な場合や契約プランに応じて月額利用料が異なります。
パーソナルトレーニングをメインに管理したい場合は指導記録や会員データを管理できるシステム、集金や入金確認の業務負担を減らしたい場合は機能決済機能を持った会員管理システムを選ぶと良いでしょう。
広告宣伝費
会員を集めるための広告宣伝費も必要です。就職や結婚などのライフイベントにより退会する場合があり、ジムを運営していくには、常に新規会員を集めなくてはいけません。
広告宣伝する方法としては、「ポータルサイトやフリーペーパーに掲載する」「折込チラシ」「Web広告を出す」などが挙げられますが、利用検討する際にどういったジムなのかをホームページで確認する傾向があります。そのため、まずホームページを準備しましょう。
ホームページの制作費用は、業者によって数十万～100万円以上かかる場合があります。自身でホームページを作成できるツールを提供している業者もいます。しかし、ホームページはお店の看板となるものなので、ホームページ制作に関わったことがないのであれば、業者に依頼して作成してもらうほうが良いでしょう。
ジムを開業するのに必要な資格や届出
ジムを開業するには、原則として資格や届出は不要です。しかし、店舗の収容人数や面積によっては、防火管理者を選定することが義務付けられています。
他にも、コンセプトや店舗によっては、自治体への届出が必要になる場合がありますので、店舗の建物図面やサービス内容をもとに、事前に自治体へ確認するようにしましょう。
なお、今回が初めての起業であれば、税務署へ開業届を提出しなければならないことを覚えておきましょう。
シャワー室を設置する場合公衆浴場法営業許可申請を行う
ジム内にシャワー室を設置する場合は、自治体に公衆浴場法営業許可申請を行いましょう。
公衆浴場法営業許可を申請する際には、いくつかの書類が必要となります。
【公衆浴場法営業許可を申請する際に必要となる書類の一例】
- 公衆浴場営業許可申請書
- 周辺の見取図
- 施設の配置図及び平面図
- （法人の場合）定款の写し及び登記事項証明書
- 手数料（東京都千代田区の場合22,000円）
開業地の自治体によっては見解が異なる場合があるため、事前に申請が必要なのかどうかも含めて問い合わせするようにしましょう。
資金次第でフランチャイズへの加盟を検討する
資金次第では、フランチャイズへの加盟を検討しましょう。
フランチャイズに加盟することにより、知名度を活かした集客や人材育成などのサポートを受けられるため、ジム運営のノウハウを得られます。
しかし、「加盟するフランチャイズ」「場所」「規模」によりますが、フランチャイズへ加盟してジムを開業するためには1億円以上の開業資金がかかる場合があり、小規模なジムでも3,000～5,000万円近くかかります。
ジムの運営に不安があり資金が用意できるのであれば、ジム経営のノウハウを知ることができるので、フランチャイズに加盟することを検討してみましょう。
フランチャイズ本部に任せるだけで成功できるとは限らない
フランチャイズ本部に任せるだけで成功できるとは限りません。
経営状況によっては、競合や市場の動き、顧客のニーズに応じて改善を図らなければなりません。しかし、加盟するフランチャイズによっては、ブランドイメージを保つために、店舗運営に対して制限を設けている場合があります。
フランチャイズに加盟する際には、フランチャイズ本部に自身の裁量を確認してから、加入を検討するようにしましょう。
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