フィットネスクラブの経営は本当に儲かる？

スポーツ業界に便乗する形で、健康志向が高まってきているように見受けられます。

またストレスが多い社会人にとっては、ジムに通って体を動かすことがストレス解消にもなります。

一見、儲かるビジネスに感じますがその実態はどうなのでしょうか？

今回はそんなフィットネスジムの運営や業界の市場規模をご紹介いたします。

1.市場規模はどのくらい？

健康志向が高まるにつれ、フィットネスクラブの需要は高まってきています。

経済産業省の統計調査によれば、2015年のフィットネス業界の売上高は4500億円を超えており、会員数も300万人と右肩上がりの傾向にあるとわかりました。

その一方で、1施設あたりの推定売上高は大きく減少しており、2014年には1億円を下回っている状況です。

(1)なぜ大手フィットネスジムの売上高が減少しているのか？

その背景は、以下の要因があります。

①単価が下がった

最近、各フィットネスクラブでは入会費無料や数ヶ月の月額料金無料など、値下げを行って集客しようとする店舗が増え、この値下げ競争により減益状態に陥っている可能性があります。

②キャパシティ（容量）の限界

フィットネスクラブには受け入れる顧客数に上限があります。

ロッカーやトレーニングマシンにも限りがあるため、待ち行列ができていたら、客は離れてしまう可能性があります。

店舗を増やすことでそれを解消しようとして店舗を増やしても、値下げ競争による利益率の低下により、思った以上の利益をあげることができないという「増収減益のスパイラル」に突入してしまう可能性があります。

③巨大な固定費

フィットネスクラブでは、プ－ルや風呂、サウナまで用意する場合があります。

このような水回りの設備・維持にきわめて大きなコストがかかります。

それに加えて人件費などのコストが加算されるのです。

価格競争によってコスト回収が難しくなってきている今、しっかりとした収益の回収モデルを築かないといけません。

以上のような問題が今、フィットネス業界に訪れていますが、フィットネス（マシーン）、スタジオ、スイミングプールといった総合的な設備を兼ね備えている総合型スポーツクラブ以外で、新しいビジネスモデルを築き着実に業績を伸ばしているフィットネスクラブもあります。

それは、24時間営業のジムや女性専用のフィットネスなど小型化されたフィットネスクラブです。

プールと風呂・シャワーを用意せず、トレーニングも30分程度でトレーニングが終わるようにコンパクトに設計されています。

また出店もフランチャイズ形態を活用しており、出店も土地代が安い郊外を中心に、狭い土地でも運営できるような小規模化をすることで大手フィットネス最大の弱点である「固定費の大きさ」を克服できる可能性があります。

2.なぜフィットネス業界は業績を上げているのか？

まず、スポーツに関心がある方が増え、健康に対する意識が高まっていく中でフィットネス業界が貢献できているからです。

さて、どのようにしてフィットネス業界が業績を上げてきたのかご紹介します。

(1)多様化しているフィットネスクラブ

近年は女性専用フィットネスクラブや24時間営業のフィットネスジム（エニタイム、２４フィットネス）、成果志向型ジム（ライザップ）を台頭に注目され、総合フィットネスクラブ以外のニーズにも対応する施設の需要が増しています。

(2)中高年の利用者数が増加

2011年以降からフィットネスクラブの会員数が増え続けています。

特に中高年の入会者が増加傾向にあり、業界全体が介護予防事業への取り組みにも力を入れ始めています。

その一方で、20代の利用者は低迷している傾向にあるので、革新的なアイデアで勝負していく必要があるでしょう。

(3)変化するトレーニング方法

見た目の変化を求める既存のフィジカルトレーニングやカラダの機能を向上・改善を目的とするファンクショナルトレーニング、アスリートが行うような心肺機能をあげ痩せやすいカラダを作り上げるサーキットトレーニングなどのニーズが高まってきています。

(4)児童向けのスポーツスクールの普及

児童を対象に水泳やテニス、体操などスポーツスクールの需要が例年以上に増えてきています。

また新たに学童サービスを導入する施設も多くあります。

3.フィットネスクラブの今後のビジネスモデルは？

フィットネスクラブを経営するにあたって、既存のフィットネスクラブのようなトレーニング器具をたくさん揃えて設置するのも悪くはありませんが、長期的な経営をするであれば、しっかりとした事業計画を立てる必要があります。

(1)低所得者や高齢者にも利用しやすいクラブ

文字通り低所得者や高齢者など利用しやすく、入会しやすいようにサービスの見直し、より多くの方に利用してもらえる工夫をしましょう。

また、2014年に公布された医療・介護総合確保推進法（地域における医療及び介護の総合的な確保を推進する法律）により、地域包括ケアシステムの取り組みが開始されました。

このケアシステムは、「早期の健康づくり」や「介護防止」などの元気なカラダづくりを目的としており、これらの取り組みを普及させる為には多くの知識や技術、経験を有するトレーナー・インストラクターを抱える民間のフィットネス事業者の助力が必要になってきています。

(2)スクールやスタジオに特化したクラブ

ヨガやトランポリン、暗闇バイクなど何かに特化したジムにすることで特定のニーズやターゲットを徹底して絞り込むことができるクラブを開設するのもひとつの手です。

商品サービスを明確にすることで利用者に伝わり、さらにサービスを差別化することで新しい利用者が増えていきます。

(3)利便性に追求したクラブ

利便性を求めるということは、企業のオフィスビルや駅中、住宅地内などいつでもどこでも利用できることをコンセプトに開設したフィットネスクラブです。

また、サービスの内容も専門特化し小型の業態にすることで、仕事における時間の制約等でこれまでフィットネスクラブに通いたくても通えていなかった方々にもアプローチできます。

ただ、立地を良くすることで入会者が増えると安易に考えてしてしまうと経営難に陥りやすくなるので、集客プランや経営モデルをしっかりと立てておきましょう。

まとめ

60歳以上にあたるシニア層の健康志向が高まり、フィットネスクラブを利用する方が増えています。

長期的な経営がそもそも難しいと言われている業界ではありますが、これからはシニア層にマッチした利用しやすい施策やフィットネスクラブの経営をしていくなど、市場の流れを汲み取ることがとても重要になります。

また、若い世代に向けても革新的なアイデアで勝負していく必要があるでしょう。

この記事の監修

株式会社SoLabo　代表取締役 / 税理士有資格者

田原　広一（たはら　こういち）

平成22年8月、資格の学校TACに入社し、以降5年間、税理士講座財務諸表論講師を務める。
平成24年8月以降　副業で税理士事務所勤務や広告代理事業、保険代理事業、融資支援事業を経験。
平成27年12月、株式会社SoLabo（ソラボ）を設立し、代表取締役に就任。
お客様の融資支援実績は、累計6,000件以上（2023年2月末現在）。
自身も株式会社SoLaboで創業6年目までに3億円以上の融資を受けることに成功。

【書籍】
2021年10月発売　『独立開業から事業を軌道に乗せるまで 賢い融資の受け方38の秘訣』（幻冬舎）

【運営サイト】
資金調達ノート » https://start-note.com/
創業融資ガイド » https://jfc-guide.com/
経営支援ガイド » https://support.so-labo.co.jp/